2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of help seeking scale and support program for parents with late childhood developmental problems
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26463558
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| Research Institution | Kamakura Women's Junior College |
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Principal Investigator |
臺 有桂 鎌倉女子大学短期大学部, 初等教育学科, 教授 (00341876)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田高 悦子 横浜市立大学, 医学部, 教授 (30333727)
荒木田 美香子 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (50303558)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 援助要請 / 発達支援 / 幼児 / 養育者 / 包括的システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、幼児の発達課題に対する養育者の援助要請行動の機序を踏まえた、養育者の援助要請を評価する尺度、ならびに適切な援助要請を促すための地域における支援プログラムを開発し、その学術的・施策的有用性を評価することである。3か年の最終にあたる平成28年度は、支援プログラム案を作成し検証、および研究全体の総括にあたる。
最終年度の研究活動は、これまでの研究成果を踏まえて、養育者の適切な援助要請を促すための支援プログラム案を作成した。このプログラムは、①幼児の身体・精神・社会的な発達のミニレクチャー、②子育てに関するグループディスカッションの2部構成とした。このプログラムを約2時間、4-6歳児を持つ養育者を対象に、5-6名ずつの小グループ単位で、試行・検証した。結果、コンビニエンスサンプリングによる対象者は母親計18人、平均年齢40.9歳であり、ほとんどが核家族世帯であった。対象者の子どもは、6歳児（62％）が最も多く、男児（62%）であった。プログラムに参加した結果、子どもの成長発達の過程を回想し、ディスカッションでは子育てや子どもの発達のエピソードを共有することができた。この体験は、参加者にとって、子どもの成長を実感できる、悩みや子育ての工夫を共有することになり、育児や子どもの発達に対する不安を軽減することにつながっていることがうかがえた。
幼児期の子どもを持つ養育者の援助要請を促すには、子どもがどのように成長発達していくかの知識を学ぶ機会が必要であると考えられた。また、子どもの年齢が近く、あまり互いの個人情報を知らない養育者同士が少人数で、ファシリテーターがいる安全な環境で自由に気持ちを吐露できる経験も有効であると考えられた。
今回はサンプルサイズが小さかったため、今後はさらに検証を重ね、学会ならびに論文として成果を公表していく。
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