2014 Fiscal Year Research-status Report

発達障害児に対する１歳６か月児健診からの早期継続支援プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	26463559
Research Institution	University of Shizuoka
Principal Investigator	江口晶子静岡県立大学, 看護学部, 助教 (00339061)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	三輪眞知子梅花女子大学, 看護学部, 教授 (10320996) 長谷川喜代美静岡県立大学, 看護学部, 准教授 (90313949)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	発達障害 / 1歳6か月児健診
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、1歳6か月児健診における自閉症スペクトラム障害児（疑いを含む）（以下、ASD児とする。）の発達評価および継続支援に焦点をあて、1歳6か月児健診にて保健師がASDの疑いがあり継続支援が必要と判断した児の事例検討会を通して、保健師が従来の問診や行動観察により捉えている児の状態像の評価指標としての有用性を検討するとともに、育児支援方策について検討することが目的である。平成26年度は、文献検討により、0～2歳までに焦点をあてて、自閉症スペクトラム障害（ASD）の早期スクリーニング・ツールおよびASDの早期兆候について整理を行った。ASDを含む発達障害を1歳6か月児健診で早期発見するには、行動マーカーとして独立歩行、非言語的伝達、象徴あそび、言語があげられ、また、共同注意行動（Looking、Alteranting、Showing、Pointing）は、相互的なコミュニケーションの原初形態としてASDの早期発見には重要な行動マーカーであることが確認された。 ASDは認知発達に大きな個人差があり、さらに個人内には特有の発達の不均衡さが認められるため、本研究では、発達の評価軸として太田ステージを用いる。そこで、A市にて1歳6か月児健診および3歳児健診ともに受診した児244人を対象に、1歳6か月児健診におけるLDT-Rによる太田ステージ評価の有用性を検討した。結果、感度は93.5%であったが、特異度は46.6%であった。したがって、シンボル機能の芽生えの時期にあたる1歳6か月児健診において、LDT-R1（名称理解）の通過・不通過のみで認知発達段階を判断することは難しいことが明らかになった。上記をふまえ、保健師が捉えているASD児の発達段階および障害特性に関する状態像を整理しやすいよう工夫した事例提供用のフォーマットを作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 平成26年度は、介入効果を検討するためのベンチマークとして、1歳6か月児健診および事後支援に対する育児者の満足度調査を実施予定であったが、評価方法の変更が必要となり実施は見合わせた。また、事例検討会を開始予定であったが、文献検討および事例検討会の事例提供用フォーマットの作成が遅れたため、実施できなかった。
Strategy for Future Research Activity	保健師が1歳6か月児健診にてASDの疑いにより継続支援が必要と判断した児の事例検討会を開始するとともに、事例検討会の内容を分析し、太田ステージによる認知発達段階別に、保健師が問診や行動観察でとらえている児の状態像の整理を行う。本研究の介入による1歳6か月児健診における保健師の育児支援の質の変化をみるため、研究の前後で、2歳児の育児者を対象とした満足度調査を実施予定であった。しかし、研究フィールドの提供自治体では、すでに過去2年間の事例検討会の実施実績があるため、上記の評価方法は適切ではない判断した。そこで、事例検討会の逐語録をデータとし、保健師の発言内容の変化を分析する方法に変更する。
Causes of Carryover	介入効果を検討するためのベンチマークとして、1歳6か月児健診および事後支援に対する育児者の満足度調査を実施予定であったが、評価方法の変更が必要となり実施は見合わせたため。また、事例検討会を開始予定であったが、文献検討および事例検討会の事例提供用フォーマットの作成が遅れたため、実施できなかった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	保健師が1歳6か月児健診にてASDの疑いにより継続支援が必要と判断した児の事例検討会を開始するにあたり、研究分担者、研究協力者の国内旅費、逐語録の作成に使用する。また、介入効果の検討方法を質問紙調査による量的研究から質的記述的研究に変更したことにともない、分析のための研究会議を行うための研究分担者および研究協力者の国内旅費が必要となる。