2016 Fiscal Year Annual Research Report
Basic Research about the Cause of Trip Rate Reduction from PT Survey
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26512008
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
土井 勉 大阪大学, COデザインセンター, 特任教授 (30388805)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安東 直紀 京都大学, 工学研究科, 特定准教授 (20432362) [Withdrawn]
西堀 泰英 公益財団法人豊田都市交通研究所, その他部局等, 主席研究員 (80531178)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 生成原単位 / パーソントリップ調査 / 若年者の交通行動 / 交通政策 / 公共政策 / 将来交通量 / インターネット |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の遂行に際して，研究代表者及び研究分担者を含む有志で「生成原単位研究会」を組織し，情報交換や研究内容に関する議論を行い効率的に研究を推進してきた．
H.26年度は， PT調査データの分析を行い，30歳代～40歳代の人たちの交通行動や外出が減少していることを把握した．この知見をもとに将来交通量の推計を行っている．これより，2030年/2010年で近畿圏の人口は10％減少するが，総交通量は14％減少することを明らかにした．
H.27年度は，PT調査データの分析から，外出回数が減少している属性（親との同居など）や，外出時の回遊型の交通行動などが減少していることがわかった．また，外出していない人たちの意識と行動の把握を目的としてWEB調査を実施し，外出頻度の多寡は年収に関係（100万円程度の差がある）があること，運転免許証の保有状況と関係することを把握することができた．
H.28年度は，WEB調査の分析を深めインターネットの利用と交通行動の関係の分析を進めた．この結果，当初の仮説に反してネットをよく使う人たちは交通も活発に行い，ネットを使わない人たちは外出も少ないことが明らかとなった．また，複数年度のPT調査データの分析から世代別の交通行動を分析して，外出が少ない世代の人たちは年齢を重ねても大きく行動が変わることがないことも明らかにすることができた．さらにWEB調査で自動車保有意識と交通行動に関する調査を実施し分析をしている．
ここで述べた研究成果については土木計画学研究発表会で報告や，それを基にした論文作成を行った，さらに，H.28年9月6日（水）には3年間の研究の全体報告（公表）と有識者との意見交換を目的としたシンポジウム「外出の減少とこれからの社会のデザインを考える」を東京の土木学会講堂で開催し，110名の参加者により活発な意見交換を行うことができた．
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