2016 Fiscal Year Annual Research Report
Global material flow analysis of metals embedded in bilateral trades between 231 countries and regions
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26550104
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| Research Institution | National Institute for Environmental Studies |
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Principal Investigator |
中島 謙一 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環・廃棄物研究センター, 主任研究員 (90400457)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 進亮 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (40414388)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 物質フロー分析 / サプライチェーン / 土地利用 / 資源 / 金属 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
世界的な持続可能な資源管理への関心の高まりを背景に、本研究では、サプライチェーンを通じた各国間の繋がりを把握する事を目的に、世界の231の国と地域を対象として、国際貿易を介した物質の移動量(グローバルマテリアルフロー)を同定した上で、需給構造と経済活動に伴う誘発採掘量の推計に資するモデル設計、更には、衛星画像解析による採掘活動に伴う土地改変量の分析手法の確立を目指した。また、事例解析として、鉄、銅、ニッケル、アルミニウム、鉛、亜鉛のグローバルマテリアルフローを解析すると共に、特徴的な資源(Ni等)を対象に取り上げて、衛星画像解析による資源採掘に伴う土地改変量の推計に取り組んだ。平成28年度の主な成果の概略は以下である。
物質フロー分析については、上記の6物質を対象物質として世界各国での資源採掘量およびグローバルマテリアルフローに関するデータを整備した。また、多地域産業連関分析モデルであるGLIOモデルを適用することで、日本の国内最終需要および輸出が誘発する国・地域別の資源採掘量を同定した。これにより、日本の経済活動が世界全体の資源採掘に対してどの程度の影響を与えているかを把握することが可能となった。
衛星画像解析については、鉱山周辺の衛星画像および鉱山の生産統計をもとに、採掘活動に伴う土地改変量の解析手法を確立すると共に、日本の主要な取引国であるニューカレドニアの複数のニッケル鉱山を対象とする事例解析を通じて手法的な課題を整理した。また、世界の全てのニッケル鉱山を対象として、年代別の生産量情報および衛星画像の有無に関するデータを整備した。
本研究により、世界全体および日本の経済活動が誘引する資源採掘量の解析手法および鉱山活動に伴う土地改変量のモニタリング手法の確立が達成できた。これにより、注視すべき経済活動や他国への影響、鉱山活動の状況などの把握が可能となった。
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[Presentation] Vulnerability assessment of supply chains using the life cycle inventory database.2016
Author(s)
Nakatani J., Tahara K., Nakajima K., Daigo I., Kurishima H., Kudoh Y., Matsubae K., Fukushima Y., Ihara T., Kikuchi Y., Nishijima A., Moriguchi Y.
Organizer
The 12th Biennial International Conference on Ecobalance (Ecobalance 2016)
Place of Presentation
Kyoto Terrsa (Kyoto, Japan)
Year and Date
2016-10-04 – 2016-10-04
Int'l Joint Research
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