2014 Fiscal Year Research-status Report
大学等における環境安全教育の現状調査と体感型教育手法の開発
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26560116
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
富田 賢吾 大阪大学, 安全衛生管理部, 准教授 (70422459)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 環境安全教育 / E-ラーニング / 体感型教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
安全教育の手法や内容の確認のために、阪大での情報を整理し、他大学として東京大学、名古屋大学、岡山大学における安全教育手法の調査、意見交換を行った。全学や部局単位において化学物質や高圧ガスなどの講習会は開催している大学が多いが、教育教材として確定できたものがなく、年々調整をしつつ講習を行っているのが現状であった。
並行して、阪大および上記大学における事故情報の収集、精査を行うことで安全教育として不足しているもの、追加すべき内容を抽出した。化学物質や高圧ガスなどの危険作業の講習以外にも火災時の対応や、電気安全、交通安全等に関する教育も必須であるという結論になり、一般安全教育としての教材作成の作成にも着手し、大学間、およびWeb上でも公開できる教材の準備を開始している。
また、教育の手法の模索として、ブラインドシミュレーションを取り入れた受講者が自身で考えるための参加型の講習を阪大内、および学外においても行った。地震が起きた際の個人の動きや組織としての動き、対応などをリアルタイムで考える訓練を行っており、参加者からも好評であった。同様に事故として有害物の漏洩事故時の対応など、実際に起きた事故などをベースに教材を作成し、実施した。また、一部、防災訓練としての展開も、消防署の協力の下、参加型の訓練を実施しており、今年度は放射性物質施設の地震時の対応として、訓練を行った（“Fire Drill in Radiation Facility at Earthquake.” として1st Asian Conference on Safety and Education in Laboratory, Tokyoで発表）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画書に記載したように実際に学内で起きた事故事例や、他大学における教育内容、手法の調査から、具体的に教育を行うべき内容について整理した。それらを踏まえた講習教材の作成に取り掛かっている。収集した事故事例も教材内に組み入れることで現場にとってリアルな教材が作成できるものと考えており、これらの教材を広く使用できるシステムの構築を含め、安全教育の展開のベースができてきていると考えている。
また、並行して、教育手法の検討として、ブラインドシミュレーションを取り入れた受講者参加方の講習教材を作成し、学内、学外において、防災や事故に際しての動きを自身で考えながら訓練できる講習の実施も行えている。これらの教育手法のさらなる展開によって、より充実した安全、環境教育への展開が図れるものと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでに必要な安全教育の内容として整理した項目について、実際に講習を行うための教材を作成し、Web等で公開する。一般安全教育として、地震時の対応、防火・防災（特に火災時の対応）、電気安全、廃棄物処理、交通安全、ケガ等の発生時の対応などを盛り込んだ教材の準備を進める。同様に実験安全としての化学物質、高圧ガス、機械工作、レーザー、バイオセーフティなどの教材を作成し、実際に教育を行う。現場における教育（OJT）としての展開や、Web教材としての展開も見据え、広く教育ができる場を構築する予定である。これら教育教材には単なるテキスト資料ではなく、実際の事故事例や、ビデオ教材などを多用し、効果的な教材を目指し作成していく予定である。
また、事故情報について、国立七大学における事故情報の収集するための基盤を構築しつつあるため、引き続き、情報の収集、精査を行い、これらの情報を元にして、類似事例が多くあることから、生の事故情報を元にした事故事例集の作成を予定している。
体感型、自身で考える形の教育手法の展開のための教材作成と実施についても引き続き、実際の事故事例などをベースにした教材を作成し、実施していく。
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| Causes of Carryover |
ビデオ教材作成のための物品費を見込み、申請していたが、本年度はブラインドシミュレーションやプレゼンテーション用の教材の作成と調査を行った関係で物品の購入を行っていないため、次年度使用額としての額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
ビデオ教材作成のための薬品、器具等の物品費、及び講習等の教育時に使用するための器具、測定器を購入する。
また、他の大学の実情、事故事例等の現状の確認は引き続き調査し、精査する必要があるため、複数大学への旅費としての出張費、及び国内、国外の学会での発表旅費として使用する予定である。
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