2015 Fiscal Year Research-status Report
社会ニーズの変化に適応する大学院MOT教育カリキュラムの継続的改善手法の開発
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26560121
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Research Institution | Yamaguchi University |
Principal Investigator |
石野 洋子 山口大学, 大学院技術経営研究科, 教授 (90373266)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 技術経営 / テキストマイニング / カリキュラム |
Outline of Annual Research Achievements |
技術経営(MOT)分野の研究動向を調べるために,本研究では,MOTの国際会議の予稿集(proceedings)に掲載されている抄録をテキストマイニングする.これにより,MOT分野における世界的な研究動向の変化を発見することを目指した.MOTの国際学会はいくつかあるが,IAMOTはその代表的なものであり,1988年の第1回会議の後,隔年もしくは毎年,継続的に開催され,2014年5月には23回目の会議がアメリカのワシントンD.C.で開催され,出席者は世界中から約400人に上る. IAMOTの予稿集の抄録にテキストマイニングを行い,出現する名詞を調べることでMOTの研究潮流の概略が把握できることは,我々の先行研究ですでに確認している. 2014年度の研究では,特にボトムアップ的な研究潮流に焦点を当て,テキストマイニングの解析対象を名詞に加えて動詞や形容詞など他の品詞にまで拡張することで,より詳細な研究潮流の変化を調べた.その結果,「特許(patent)」が特にMOTのボトムアップ的な研究潮流であることが判明した.また,ボトムアップにこだわらなければ,「サービス」や「IoT (Internet of Things)」が現在注目されている研究潮流であることもわかった. IoTは,「モノのインターネット」と訳され,コンピュータなどの情報・通信機器だけでなく、世の中に存在する様々な物体(モノ)がインターネットに接続し相互に通信することにより、自動制御や遠隔計測などを可能にすることを指す.IoT自体も大きな研究テーマであるが,それに伴って必要不可欠となる情報セキュリティも大きなトピックスである.2015年度は,日本の中小企業の情報セキュリティにフォーカスし, MOTの視点から情報セキュリティのイノベーターとアーリーアダプターとの違いを探索した.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画に従って予定通りに研究を進めており,大きなトラブル等の発生もなかった.
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Strategy for Future Research Activity |
魅力あるMOTのカリキュラムを作成するにあたり,MOT研究の潮流を調べることは重要なので,この研究は継続していく.その一方,近年注目を集めているトピックスのひとつを取り上げ,実際にMOTの視点から分析し,新たな研究例としてケースを作成することも魅力あるカリキュラムにつながると考える.この例として,IoTに重要な意味を持つ情報セキュリティに着目した.具体的には,2009年に情報処理推進機構(IPA)が実施した「中小企業における情報セキュリティ対策の実施状況等調査」のデータに,ファジィ集合を用いた質的比較分析(fsQCA)とテキストマイニングを適用することで,中小企業の中で情報セキュリティ対策を十分行っている企業(イノベーター)とかなり実施しているが十分とはいえない企業(アーリーアダプター)との違いを研究する.テキストマイニングの際に用いるソフトウェアとしては,性能の良さからText Mining Studio(NTTデータ数理システム社,http://www.msi.co.jp/tmstudio/)を想定している.
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Causes of Carryover |
当初計画では,テキストマイニングのためのソフトウェアを前年度までに購入する予定でいたが,これまでは英文のテキストマイニングを主に行ったため,有料のソフトウェアを購入する必要がなかった.また,予定していた雑誌論文への発表を延期したため,論文校閲費や掲載費用などがかからなかった.
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は,日本語のテキストマイニングを主に行う予定で日本語用テキストマイニングのソフトウェアの購入を想定している.また,調査のための出張費,書籍・マニュアル等の消耗品費,論文校閲費(謝金等)を想定している.
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