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2014 Fiscal Year Research-status Report

地物の幅に基づくGIS解析手法による「谷津田」の検出と類型化

Research Project

Project/Area Number 26560159
Research InstitutionNational Institute for Agro-Environmental Sciences

Principal Investigator

SPRAGUE David  独立行政法人農業環境技術研究所, その他部局等, 研究員 (90282285)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords水田 / 谷津田 / GIS
Outline of Annual Research Achievements

農村景観の重要な要素である谷津田を地図化するために、ポリゴンの幅を検出するGISの解析手法を応用し、日本で現在提供されているデジタル水田データの中から幅を基準に狭い水田を類型化することが本研究の主要な目的である。この主な手法として、環境省現存植生図の水田ポリゴンをTIN化し、TINのエッジ長等を活用して、幅によるポリゴンの類型化手法を試作した。これにより、一定の幅(幅100メートル)及び枝分かれする流域の形状基準を基に、水田ポリゴンの領域を「谷津田」と定義し、一貫した解析結果が得られるようになった。千葉県北部の精査地域において、環境省現存植生図による1980年ごろ(第3回自然環境保全基礎調査)及び2000年ごろ(第7回自然環境保全基礎調査)の水田ポリゴンを対象に谷津田を地図化することができた。また、谷津田に隣接する土地利用の分析から、谷津田の多くは樹林に隣接している場合が多く、谷津田の境界線距離に占める樹林の割合を計算した。更に、高解像度人工衛星画像と比較することにより、画像撮影時点における水田の耕作地と比較し、谷津田の存続率を推定することが可能であることが分かった。なお、2時期の環境省現存植生図を比較すると、空間精度が大きく異なることが判明した。2000年ごろの現存植生図は1/25,000で作図され、地形図と比較して概ね同等の精度であるが、1/50,000で作図されている1980年ごろの現存植生図は空間精度が悪い領域が見受けられた。この精度の違いは狭い谷津田の比較にとって重要な課題であり、2時期の谷津田が地図上で重ならない個所が多数存在する。そこで、何らかの方法で1980年ごろの現存植生図を補正して、2000年ごろの現存植生図及び地形図や人工衛星画像と合うように補正する必要があるので、この課題も含めて、谷津田の時系列変化の解析手法を今後検討する。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

水田ポリゴンをTIN化し、一定の基準を基に「谷津田」と定義し、一貫した解析結果が得られるようになった。また、衛星画像等と比較して谷津田の存続率を推定する手法も確認することができた。

Strategy for Future Research Activity

データが揃う第3回自然環境保全基礎調査の水田データに関しては、全国データセットを構築し、全国スケールで谷津田を地図化し、地域分布を明らかにしつつ、全水田に対する面積割合及び隣接する土地利用との関係を割り出す。また、時期の異なる水田ポリゴンデータを精度よく比較するために、空間補正の手法を検討する。

Causes of Carryover

精査調査地としている一部地域の高解像度人工衛星画像が必要な季節において撮影されていなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

適当な時期に撮影されている精査調査地の高解像度人工衛星画像を購入する。

  • Research Products

    (1 results)

All 2014

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 幅による水田の類型化手法の精度と再現性2014

    • Author(s)
      デイビッド・スプレイグ、岩崎亘典
    • Organizer
      地理情報システム学会
    • Place of Presentation
      中部大学
    • Year and Date
      2014-11-07 – 2014-11-08

URL: 

Published: 2016-05-27  

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