2014 Fiscal Year Research-status Report
非特異的腰痛者の新規測定評価の提案－腰部多裂筋の筋血流状態－
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26560269
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| Research Institution | Niigata University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
佐藤 成登志 新潟医療福祉大学, 医療技術学部, 准教授 (00440470)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 量作 新潟医療福祉大学, 医療技術学部, 教授 (00350736)
山本 智章 新潟医療福祉大学, その他部局等, その他 (30445902)
地神 裕史 東京工科大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30468970)
古西 勇 新潟医療福祉大学, 医療技術学部, 准教授 (70367431)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 腰部多裂筋 / 筋血流 / 非特異的腰痛 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、腰痛全体の85％を占める非特異的腰痛の原因と考えられる筋・筋膜、特に深部に位置する腰部多裂筋の筋血流に着目している。具体的な目的は、健常者および腰痛者における1．各動作時の腰部多裂筋の筋血流を明らかにすること、2．健常者と腰痛者における腰部多裂筋の筋血流の違いを明らかにすること、である。26年度は、健常者を対象として腰部多裂筋の血流状態の測定方法を構築する研究計画に沿って進めてきた。具体的には、最初に超音波診断装置を用いて腰部多裂筋の解剖学的な位置を確認した。第5腰椎棘突起より外側2㎝に測定プローブを設置し、第4腰椎および第5腰椎の椎間関節と皮下組織までの筋厚を腰部多裂筋と同定した。腰部多裂筋は、安静時で椎間関節まで30㎜程度の筋厚であり、動作時には数㎜厚さが増加することが確認できた。次に既存の超音波ドプラー血流計および近赤外線分光法によって血流状態を確認した。特に近赤外線分光法による測定方法では、本研究の目的の一つである各動作時の腰部多裂筋の筋血流の変化を確認することができた。具体的には、臥位、座位、立位、体幹の屈曲・伸展時、長時間の座位・立位時などによる筋血流の変化である。現状は、健常者における表層から30㎜までの腰部多裂筋の筋血流変化の確認までできている。しかし、深層部40～50㎜ある筋線維の筋血流や筋の深さに応じた筋血流など多角的な評価の確認は十分行われていない。また、深層部の筋血流を測定するための装置の改良に対しては、関係業者に相談しながら検討中である。今後は、さらに健常者において腰部多裂筋の筋の深さに応じた筋血流の確認や深層部の筋血流測定のための装置改良を進めたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
26年度の実施計画である既存の装置を用いた腰部多裂筋の筋血流の測定の確認はできた。また、その前段階として腰部多裂筋の解剖学的位置を超音波診断装置を用いて同定することもできている。しかし、既存の測定機器の精度確認や腰部多裂筋の安定した測定部位の同定に予想以上に時間を要した。皮膚から20～30㎜までの筋血流状態を測定することはできたが、さらに深層部の筋線維の筋血流状態を測定するための装置改良が進展していない点や腰部多裂筋の深さに応じた筋血流の確認ができていない点が遅れている点である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の推進方策は以下の様に考えている。
1．健常者において腰部多裂筋の筋の深さに応じた筋血流の確認を行う。具体的には腰部多裂筋の10～15㎜の部位および15～30㎜の部位の筋血流の測定を行う。
2．40～50㎜深層部の筋血流測定のための装置改良を進める。
3．但し、2．と並行して深層部の筋血流が必要かどうかを再検討する。解剖学的な検討やセンサー挿入のリスクを含めた検討を行う。
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| Causes of Carryover |
既存の機器を使用して筋血流の動作確認や測定する筋の解剖学的位置を確認するに留まり、深部筋の筋血流状態を測定する機器の改良が十分に進展したかったために、予定していた機器にかかる予算とそれに伴う補助者の人件費および被験者謝金が生じなかった為である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度は、26年度の計画で実施できなかった深部筋の筋血流状態を測定するための機器の改良を進め、さらに27年度に計画していた測定に伴う補助者の人件費や被験者謝金を使用する予定である。
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