機能障害からみた慢性痛の新たな病態像の提案と理学療法の効果検証

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26560285
• Research Institution: Jikei University School of Medicine
• Principal Investigator: 北原 雅樹 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (90214808)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 平林 万紀彦 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (00385353) ; 宮崎 温子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 研究員 (70643550)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 慢性痛 / 運動器 / 認知行動療法

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、運動器に関連する慢性痛の重要性に基づき、心理社会的ストレスの慢性痛に対する影響を明らかにすることにある。特に本研究では、「心理-身体反応」についてストレス暴露時の「運動制御パターン」、「緊張」、「自律神経系」から統合的に解析しようと試みるものであった。運動器に関連する痛みの中でも、罹患人口の特に多いとされる腰痛を主目的として研究を実施している。特に、平成27年度以降では、慢性腰痛症に対する非侵襲的治療の効果を検証するために、非特異的に定型的な運動療法と日常生活上の留意点を指導する『腰痛体操群』と、評価した病態をフィードバックする事で特異的な運動療法と日常生活上でのセルフマネージメントを指導する『フィードバック群』とを比較する。
平成26年度は、平成27年度以降の計画実施の下準備として、フィードバック群に実際にフィードバックする内容を吟味した。フィードバックは、いわゆる認知行動療法であり、ある程度以上の臨床心理的テクニックが必要とされる。すなわちフィードバックの仕方（用いる言語的・非言語的指示）によって、被験者に与える効果が大きく異なってしまう可能性がある。また、腰痛体操群に対して施行する運動療法と日常生活上の留意点についても、指示内容を一定化する必要がある。
そこで、平成26年度は介入訓練の成果を測定するためのリアルタイムデジタル傾斜角度計を購入・準備するとともに、我々試験者側が認知行動療法の基本を学習するために学会等に参加し情報を収集した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究に遅れを生じた最大の理由は、介入法を再検討しなければならなくなったことにある。
preliminaryに実験を行ったところ、試験者側の介入方法（言葉の選び方など）によって、結果に無視しえないばらつきが生じえることが判明した。また、当初用意していた介入用の資材（被験者への指示書や図表）では、一部の被験者に十分に情報が伝わらず、それらについて再検討をしなければならなくなった。さらに、認知行動療法に対する試験者の一部の知識・経験が十分ではなかったため、研究の過程に混乱を生じてしまった。
それに加え、個人的事情から一部の研究協力者が交替せざるをえなかったため、実験環境を見直す必要に迫られたことも研究の遅延につながった。

Strategy for Future Research Activity

新たな研究協力者に対する認知行動療法についての教育はほぼ終了した。そこで、教育された内容を実験の場で実践できるかどうかを確認するために全ての試験者を対象として模擬実験を行う。
また、速やかに実験環境を見直し、介入用の資材の検討を行い内容を最適化する。さらに、フィードバック群における、被験者毎に特異的な運動療法と日常生活上でのセルフマネージメントの内容についても、速やかに再検討し、指導内容にバラツキが起こらないように試験者間での意思統一をはかる。
以上を終了した状況下で、再度preliminaryに少数の被験者に対して実験を行い、これらの修正が適切であることを確認したうえで、研究を本格的に再開し、遅れを取り戻すべく最大限に努力する。

Causes of Carryover

研究の遅延により、研究協力者の追加雇用を行わなかったことと、成果が出なかったため学会への参加等にかかる費用がほとんどかからなかったため、次年度使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度以降、研究が進捗するとともに研究協力者を追加雇用する必要が生じるため、本年度に使用しなかった人件費が生じる。また、成果発表のため学会・研究会等にも出席することになり、その分の費用も生じる。