2015 Fiscal Year Research-status Report
機能障害からみた慢性痛の新たな病態像の提案と理学療法の効果検証
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26560285
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| Research Institution | Jikei University School of Medicine |
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Principal Investigator |
北原 雅樹 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (90214808)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平林 万紀彦 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (00385353)
宮崎 温子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 研究員 (70643550)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 慢性痛 / 腰痛 / 運動器 / 認知行動療法 / 心理検査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、運動器に関連する慢性痛の重要性に基づき、心理社会的ストレスの慢性痛に対する影響を明らかにすることにある。特に本研究では、「心理－身体反応」についてストレス暴露時の「運動制御パターン」、「緊張」、「自律神経系」から統合的に解析しようと試みるものであった。運動器に関連する痛みの中でも、罹患人口の特に多いとされる腰痛を主目的として研究を実施している。特に、平成２７年度以降では、慢性腰痛症に対する非侵襲的治療の効果を検証するために、非特異的に定型的な運動療法と日常生活上の留意点を指導する『腰痛体操群』と、評価した病態をフィードバックする事で特異的な運動療法と日常生活上でのセルフマネージメントを指導する『フィードバック群』とを比較する。
平成２７年度は、本研究計画の重要なポイントである、腰痛を含む慢性疼痛への認知行動療法的アプローチの効果について実際の患者を対象に様々なデータを収集・解析した。まず、先進諸外国では痛みのスタンダードな治療として確立されている認知行動療法的アプローチが、日本人に対しても同様に有効なのかについて、国立精神神経センター認知行動療法センター等と協力して解析を開始した。さらに、セルフマネージメントとしての運動療法が認知行動療法的アプローチとして有効性を発揮するための被験者群の条件について検討した。条件（選択条件、除外条件）については、服用薬剤の影響などいくつかの条件が明らかになりつつある。特に、ルーチンに行っている検査だけでは判別がつかず、精密検査（ＭＲＩ、脳波、各種心理テストなど）でのみ明らかにすることのできる阻害要因があることが解りつつあり、今後の慢性痛診療においてきわめて重要なポイントになる可能性があることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の根本的目標である「心理社会的ストレスの慢性痛に対する影響を明らかにする」という面では、ある程度以上順調に研究は進展している。すなわち、日本においては「心理社会的」という言葉が「（患者側の）気のせい」と同義でとらえられることが少なくなく、それによって、慢性痛を含む多くの生活習慣病と呼ばれるような慢性疾患に対する治療法として、認知行動療法を含む心理社会的アプローチが適用されることはほとんどなく、他の先進国と際立って異なる医療状況になっていた。しかし、本研究によって、慢性痛に対して様々な心理社会的ストレスが要因になりえることが明らかになりつつある。
しかしその一方、慢性痛に対する心理社会的因子の影響について日本においてはあまり研究が蓄積されていなかったため、研究開始以前には想定していなかった状況に直面することとなった。予備的に実験を開始したところ、治療群での治療効果に大きなばらつきが見られた。当初、試験者側の介入方法の違いによってこのようなばらつきが生じたと想定し、試験者に対する十分な教育、および介入用の資材の再検討を行った。しかし、それだけでは説明できない部分があったため、精神科医、臨床心理士、医療統計の専門家なども含め、様々な視点からさらに検討した。その結果、当初十分と思われていた被験者の選択基準（選択条件、除外条件）に重要な問題点が見つかった。特に中高齢の被験者では、慢性痛以外にも様々な疾患（高血圧、糖尿病、喘息など）を合併していることが多く、それらに対する治療薬も含め多剤併用して服用していることが少なくない。これらによって単剤の服用ではまず起こらないような副作用を中枢神経系にも起こしえることが判明した。これらの影響を明らかにするには、ルーチン検査や服薬状況の確認だけでは不十分であることも解り、どのような検査を施行すればそのような要因を明らかにできるか検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、心理社会的ストレスの慢性痛に対する影響を明らかにすることを根本的な目的とし、そのために、「心理－身体反応」を測定することにより、ストレスの中枢神経系に与える影響を解析しようとするものであった。しかしながら、本邦においては慢性痛患者の心理社会的評価についての研究成果の蓄積が不十分であったため、想定していなかったバイアスを生じえることが危惧された。すなわち、特に中高齢者における薬剤の複数併用による中枢神経系への影響がかなり大きく、当初計画していた実験系では予備的研究の段階では十分な検証が得られそうもないことが判明した。そこで、まず、被験者に関してどのような検査を行えば、中枢神経系への影響の程度を推定できるかを中心に検証を進めることとなった。すでにいくつかの予測因子は抽出されており、当初の研究計画とは多少のずれを生じることにはなるが、根本的な目的には合致しており、さらに、慢性痛治療とは一見無関係に思える合併症やその治療により、慢性痛に影響が出る可能性がある、という知見自体がきわめて新規性に富むものであり、探究する価値は十分あると思われる。
今後の推進方策としては、現在行っている精神科医、臨床心理士などとの検討を継続して行い、認知行動療法的アプローチ（日常生活上でのセルフマネージメント）の適応が困難な被験者を除外するために必要な条件の解明をまず行う。特に、指示されたことを自発的に継続して一定期間行う能力をどのように評価するかが重要となる。それらの結果をもとに、実験系（被験者の選択基準、除外基準など）を見直しつつ研究を進め、当初の目的である心理社会的ストレスの中枢神経系を通した慢性痛に対する影響を明らかにするように努める。
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| Causes of Carryover |
予備的に実験を開始したところ、想定されていた結果が出なかったことから、被験者の選択基準（選択条件、除外条件）に研究開始以前には想定していなかった重要な問題点が見つかったため、研究の実施を一時停止した。その間、それまで得られた情報の分析と問題点への対処法を模索することに集中したため、人件費の支出のみとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
当初計画では、今年度までには実験をほぼ終了し、最終年度は実験結果の分析と、論文や学会発表によるその結果発表に充てる予定であった。しかし、研究計画段階では想定されていなかった問題が生起したため、被験者の選択基準（選択条件、除外条件）から再検討しなおさなければならくなった。そのため、来年度以降に実験自体が持越し・継続されるため、人件費を中心とした支出になると想定される。
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