2015 Fiscal Year Research-status Report
自然科学領域における女性有期雇用研究者のインポスター現象に関する研究
| Project/Area Number |
26590068
|
|---|
| Research Institution | Doshisha University |
|---|
Principal Investigator |
藤本 哲史 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50278313)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠原 さやか 九州女子大学, 共通教育機構, 講師 (90618224)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | インポスター現象 / 女性研究者 / 自然科学系 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学や公的研究機関において有期雇用契約により研究に従事する自然科学系女性研究者に着目し、彼女らのキャリア継続と持続的イノベーションの創出を可能にする要因を明らかにする。特に、（１）女性有期雇用研究者のインポスター現象の実態、（２）将来設計に関する不安とインポスター現象の関連性、そして（３）有期雇用研究者に対するキャリア・マネジメントが持つインポスター現象の抑制・緩和効果について、日本とイギリスにおける男女比較調査をもとに明らかにする。
平成27年度は以下の4点を中心に研究を進めた。①わが国の大学に在籍する女性研究者を対象とするインタビュー調査を実施した。平成26年度調査と異なる点は、理工系分野の若手研究者との比較を目的に、社会科学系分野における中堅以上の女性研究者に対して聞取りを行ったことである。調査では、自身のキャリア形成上の問題解決方略（解決出来たか、出来なかったか、どのように解決したか）、若手研究者のキャリア支援のあり方等に関して聞取りを行った。平成27年度についても若手研究者および中堅・シニア研究者に対して聞取り調査を実施し、データの蓄積を試みる予定である。②日本および英国との比較を目的に、米国の大学の自然科学系女性研究者（計6名）に対して、特にプリ・テニュア、ポスト・テニュアのキャリア・ステージにおける課題等についてインタビューを行った（於カリフォルニア大学ロサンゼルス校、2016年3月）。平成28年度についても同様の海外調査の展開可能性を探る。③平成25年度に実施した自然科学系研究者に対するインターネット調査のデータを用いて統計分析を行い、論文として取り纏め学会報告を行った（2015年10月）。④2016年1月～3月にインターネット調査を実施した。今回の調査では特に職場環境とインポスター現象の関連性を探るために新規の質問項目を盛り込み調査を展開した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度は聞取り調査の対象者の範囲を広げたこと、および新規項目を盛り込んだインターネット調査を実施することにより、女性研究者のインポスター現象に関する理解が深まり、本研究の課題を深彫りすることが可能となった。特に自然科学系と社会科学系の女性研究者の比較を行うことにより、キャリア形成とインポスター現象の克服（自信形成）が、文理の違いを越えて女性研究者に共通する問題であることの可能性が見えた点は今後の研究活動の方向性を探るうえで大きな収穫だったといえる。年度前半には、インタビュー対象者の範囲を拡大することを目的に複数の理工系学会関係者に接触し調査協力の依頼を行ったが、これについては良い結果が得られなかった。各学会内の意見調整の難しさや、個人情報の取り扱いに関わるハードル等、数万人規模の学会組織から個人研究者の科研研究に対して協力を得ることは総じて困難であり、仮に協力を取り付けたとしても調査展開時にさまざまな制約がかかることになり、協力者を個人的に確保する場合よりも遥かにコストが大きいことがわかった。しかし逆にこの結果を受けて、学会組織を通すのではなく、研究目的に賛同いただける個人協力者をスノーボール式に地道に確保していくことの重要性が改めて確認された。また、米国で実施した女性研究者に対する聞取り調査では、時間的制約が大きいなかでの調査ではあったものの、国際比較の観点から研究課題に対して重要な示唆を得ることが出来た。さらに平成27年度のインターネット調査では調査票に新たな設問を設けたことにより、過去の調査データでは分析することが出来なかった問題点にも触れることが可能になった。平成28年度はこのデータを活用して国内学会での研究発表をめざす。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度はインタビュー対象者の範囲を広げ調査を継続する。調査については5月以降に対象者に接触を図り日程調整を進める予定である。前年度調査に引き続き、若手研究者に加えて中堅・シニア女性研究者にも聞取りを試みる。調査では特にワーク・ライフ・バランスの状況とインポスター現象および自信形成の関連性に焦点をあて、最近生じた仕事と生活上の変化等について丁寧な情報収集を行う予定である。また平成26、27年度に引き続き、平成28年度も年度後半に国際比較調査を実施する可能性を探る。今年度はブリティッシュ・カウンシルの研究連携マネージャーであるDr. Lily Yuにコンタクトし、英国ロンドン地域の主要大学での女性研究者の紹介を依頼する予定である。さらに、平成27年度に実施したインターネット調査のデータを活用し複数の分析プロジェクトを推進し、2016年秋に開催される国内学会での研究発表をめざす。
|
| Causes of Carryover |
平成27年度は年度前半に複数の理工系学会関係者に接触し調査協力の依頼を行った。調査が実現した際には年度後半に高額の調査実施経費が発生する予定であったが、調査協力の交渉は難航し個別学会に対する調査は実現しなかった。そのため、年度後半になってから方針を切り換え、従来行ってきたスノーボール式の調査協力者開拓の方式に戻したため、年度始めに予定していた調査経費（打合せや旅費等）よりも支出が少額に抑えられたことが主な理由である。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は調査対象範囲が近畿圏のみならず関東圏や中国地方に広がる可能性があるため、前年度以上に調査旅費が必要になることが予測される。
|
Research Products
(1 results)
