2014 Fiscal Year Research-status Report
大学生の電子メディアコミュニケーションによる友人関係トラブルに関する研究
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26590133
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Research Institution | Tokyo University of Social Welfare |
Principal Investigator |
岡本 香 東京福祉大学, 心理学部, 講師 (30454292)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | CMC |
Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は基礎研究として、Walther(1996)の理論の現状を明らかにすることと併せて、大学生の友人関係と電子メディアを用いた対人トラブル生起に関する先行研究レビューを行った。 Walther(1996)の理論の現状としては、オンライン上における自己呈示場面におけるHyper-personal communication仮説の検証が行われている状況であった。これはWalther(1996)における「チャネル要因」に含まれる「コミュニケーション場面の認知」を統制して研究が進められていることを意味すると考えられた。本研究では、コミュニケーション場面としてソーシャルネットサービスのひとつである「LINE」を用いたコミュニケーション場面を設定している。しかし「LINE」を用いたコミュニケーション場面にはさまざまなやりとりが含まれることが想定されることから、場面に関するさらなる条件統制を検討することが望ましいと判断された。 大学生の友人関係と電子メディアを用いた対人トラブル生起に関する先行研究レビューについては、ソーシャルネットワークサービス(SNS)を利用することによって対人関係が悪化することを示唆する先行研究が複数認められた(松尾・安田, 2007; 遠山, 2011; 大沼・木村・佐々木・武川, 2012等)。
また、研究計画策定時点で予定していた「LINEコミュニケーション場面認知」尺度作成に関連して、予備調査を実施するための準備として「LINEコミュニケーションに関する調査」を行った。その結果については、平成27年度に開催される日本心理学会にて発表を予定している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学内業務が応募時に予想していたよりも増加したため、研究のための時間を捻出できなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
連携研究者が産前産後の休暇および育児休業から復帰したことから、月に1回ミーティングを行い、研究の進捗状況を報告しあう機会を設けたい。また研究指導を受けている漁田武雄氏(静岡大学大学院 情報学研究科 教授)にも積極的に相談し、指導を仰ぎたい。
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Causes of Carryover |
研究計画がやや遅れ、平成26年度に予定していた予備調査を実施しなかったことにより、調査データの収集かつ分析に必要な消耗品や研究協力者謝金や研究補助者金を使用しなかったため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、予備調査および本調査を実施する計画であり、調査データの収集かつ分析に必要な消耗品や研究協力者謝金や研究補助者金を使用する計画である。
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