2015 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
26590135
|
|---|
| Research Institution | Tokai Gakuen University |
|---|
Principal Investigator |
河野 和明 東海学園大学, 人文学部, 教授 (30271381)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
羽成 隆司 椙山女学園大学, 文化情報学部, 教授 (40269668)
伊藤 君男 東海学園大学, 人文学部, 准教授 (70529627)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 対人嫌悪 / 相互利他性 / 援助行動 / 対人認知 / 対人方略 / 心的反芻 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、前年度（平成26年度）に実施した研究結果を受けて、主として第4課題について検討した。すなわち、"対人嫌悪が社会的資源の配分量に及ぼす影響"に関する研究を実施した。より具体的には、嫌悪が自己の資源の供与（援助行動）にどのように影響するかについて調査による検討を行った。さらに本研究計画の付加的な位置づけの研究として、他者への身体接触を回避する傾向の検討も試みた。この「接触回避傾向」は対人嫌悪が行動的・回避欲求的な面で現れる形態のひとつとして注目される。そこで、本研究計画の主軸的な研究及び派生的な研究について２種の調査研究を実施した。
調査１では、対象人物に対する否定的認知および心的反芻、対象人物の資源量認知、対象者への援助傾向を測定した。その結果、全体として、対象人物に対する否定的認知は援助傾向を抑制するが、対象人物の資源量認知は援助傾向を増大させることが示された。また、心的反芻は援助傾向を高めるように作用していた。この成果の一部はすでに学会発表で公表され、論文の公刊が予定されている。
調査２では、接触回避に関連して、身体接触経験および抵抗感について、性差を中心とした検討を行った。その結果、同性との身体接触への不快感や抵抗感の程度は、ほぼ一貫して男性よりも女性が小さく、同性に対する女性の受容性の高さが示された。この成果はすでに論文にて公刊されている。
このように今年度は、対人嫌悪と自己の資源量及び援助傾向を中心に検討し、付加的な研究を含めて一定の成果を得たと評価できる。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度の実施状況報告において言及したように、当初計画した３年の計画中、調査の実施順を変更して計画を遂行している。今年度は、調査の実施（２種の調査を実施済み）、論文執筆（２本）、学会発表（２件）をそれぞれ順調に実施することができた。遂行量としては、昨年度と同様、１年間で３年計画全体の３分の１程度の進捗が達成できたものと評価できる。したがって、本研究はおおむね順調に進展しているものと総括できる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今年度は前年度の成果をさらに発展させ、対人嫌悪と社会的資源の配分、認知と心的反芻を含む内的処理の面から総合的に検討する調査を実施できた。今後はまず、これまでの結果を系統的に整理し、嫌悪者側の認知的変化、嫌悪に関するメタ認知、結果として生じる資源投下量（援助傾向）の変化をモデル化し、社会関係調整において対人嫌悪がどのような機能を果たしているかを示す。
その際、これまで後回しにした調査（第一課題「嫌悪感の因子分析的研究」）を実施するとともに、検討が不十分であった嫌悪に関するメタ認知（「他者を嫌いになること」をどのように認知するかという側面）を検討する調査を実施する。
これらによって最終的に、対人嫌悪感がどのように人間のもつ互恵的な社会の維持にに寄与しているかについて、有益な示唆をうることが期待される。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は主として以下による。(1)予定していた一部の学会参加が校務等の都合上不可能になったことによって旅費の使用額が減じたこと。(2)支給額の減額によって、全体費用のバランスを勘案した結果、購入を見送った物品があり、物品費が減じたこと。(3)同じく、支給額の減額により、全体費用のバランスを勘案した結果、利用しなかった謝金額があったこと。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度は計画の最終年度であるため、データ解析に関連する消耗品類、ソフトウェア類等の購入がより多く必要となる見込みである。また、調査研究が累積するため、データ入力はもちろん、資料整理等の謝金額の増大が見込まれる。さらに、蓄積した研究知見を発表するために学会発表もより多く行う予定である。以上の点を考慮に入れると本研究経費の次年度使用額が必要と見込まれる。
|
