2014 Fiscal Year Research-status Report
ジャカルタ都市圏の都市開発史に関する時系列可視化の手法および体系化
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26630282
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| Research Institution | Research Institute for Humanity and Nature |
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Principal Investigator |
三村 豊 総合地球環境学研究所, 研究部, プロジェクト研究員 (90726043)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
新井 健一郎 共愛学園前橋国際大学, 国際社会学部, 准教授 (70548354)
志摩 憲寿 東洋大学, 国際地域学部, 准教授 (90447433)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ジャカルタ / 都市 / 可視化 / 開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地理情報システム（GIS）を援用した都市の時系列可視化の手法および体系化を目的とし、ジャカルタ都市圏の人口増加・無秩序な郊外化が及ぼす土地利用の変化、都市の縁辺地域の都市・農村（デサコタ）の都市化の動向を解き明かすことである。
平成26年度の研究実績は、１）メガ都市・ジャカルタ都市圏の位置付けと「開発」の定義、２）開発動向の史的データの収集およびGIS化を行った。また、研究の成果として、論文の投稿と研究発表会においてジャカルタ都市圏の現状把握と歴史的な変遷について考察し、さらに、WebGISのMapserverを用いてプロトタイプ版の都市の時系列可視化の構築を行った。都市の時系列可視化の構築では、これまで収集していた1910、1930、1970、1990年代の地図を重ね合わせ、さらに都市域の変遷が理解できる仕組みを構築した。
アメリカ渡航では、コーネル大学、カルフォルニア大学バークレー校、テキサス大学オースティン校、アメリカ国立公文書記録管理局を訪問し、各機関が所蔵するジャカルタ都市圏の資料に関して、概ね把握・収集することができた。史的データは、古地図50枚、映像16本、開発計画文書65冊の戦後ジャカルタ都市圏に関する情報を収集した。これらの情報は、インドネシア本国で収集することがとても困難であるものが多く、貴重な資料の発掘できたといえる。
今後の研究の展開は、WebGISによる都市の時系列可視化と収集した資料の統合化を通して、ジャカルタ都市圏の開発動向について明らかにする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現在までの達成度は、１）都市の時系列可視化の構築、２）開発動向の史的データの収集およびGIS化、３）古地図と現在の人の流れデータの統合において実績を上げることができた。都市の時系列可視化の構築は、平成27年度に予定していたが、情報共有の円滑を図るため、先に構築することにした。これにより研究成果と可視化に関するアウトプットの道筋を示すことができた。次に、開発動向の史的データの収集およびGIS化は、アメリカ渡航において新たに1957年発行の開発計画文書を入手することができ、これまで収集していた開発計画文書（1965年）よりさらに古い開発計画の実態について明らかにすることができた。さらに、1957年に収録されている都市計画図をGISで統合し、開発動向の実態についても明らかにした。最後に、古地図と現在の人の流れデータの統合は、現在と過去を繋げる一つの事例として示すことができた。今後はさらに情報を加えていくことで、多角的な考察に役立つことができる。
研究の進捗状況としては、開発動向に関する資料が予想より遥かに多くの情報を収集することができたため、当初の計画で設定していた作業仮説である３つ時代区分（スカルノ時代・スハルト時代・ポストスハルト時代）の見直しを行うため、平成27年度も継続して研究を行う。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の今後の推進方策は、主に収集した資料のデジタル化を通して、開発動向の実態解明を行う。とくに開発動向において作業仮説の３つの時代区分は、スハルト時代を前期・後期に分けることで、空間的な土地利用の変化と一致する可能性がある。研究計画の段階では、資料の収集可能性を考慮して分けずに設定していたが、今回の資料収集の成果によって分析が可能になったため研究を行うことにした。さらに、空間的な分布をもとに画像処理による建造環境類型の導出を行う。統計情報や古地図のデジタル化を行い、それらのデータをもとに多変量解析によって都市の特性について検討する予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由としては、文献複写費や古地図・古写真の購入費に使用する予定であったが、アメリカ渡航で訪問した各機関において無料で複写することができたことがあげられる。また、研究分担者の志摩は、大学の業務と重なってしまい、アメリカ渡航の日数が少なくなったことがあげられる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度の使用計画としては、学会への参加のための旅費に使用や研究図書の購入費として使用することを計画している。
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