2014 Fiscal Year Research-status Report
統一管理方針下・多施設共同前方視研究による反復早産予防と早産病態細分化への挑戦
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26670724
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
木村 正 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (90240845)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
冨松 拓治 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (30346209)
金川 武司 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (40346218)
光田 信明 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立母子保健総合医療センター(研究所), その他部局等, その他 (50209805)
味村 和哉 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (50437422)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 多施設共同臨床研究 / 早産予防 / 統一した管理方針 / カウンセリング / ホームページ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
早産は周産期死亡や児の神経学的後遺症の要因であり、児の長期的な発達や健康状態にも影響を与えることが明らかにされている。このため早産の予防は周産期医療の大きな課題である。自然早産の既往がある妊婦は早産リスクが高いことが報告されている。本研究では、大阪大学産婦人科および4つの関連施設(愛染橋病院、大阪府立母子保健総合医療センター、りんくう総合医療センター、兵庫県立西宮病院)で年間約5000件の分娩件数を有する多施設共同臨床研究グループを立ち上げる。その研究グループ施設を受診する単胎妊婦のうち、自然早産既往妊婦を対象とした。全ての研究参加者に「科学的根拠に基づいて標準化した早産予防カウンセリング」を行い、母体背景・妊娠分娩経過・新生児経過を前方視的に調査し、反復早産率を算出し、多変量解析によって反復早産のリスク因子を明らかにすることを目的とした。本課題では、平成２６年度は、下記の２つを主たる目標とした。①臨床試験を多施設で開始すること、②ホームページなどの広報媒体を用いて広く既往早産妊婦を集める方策をたてること。①に関しては、大阪大学産婦人科および４つの関連施設病院でそれぞれ倫理委員会に本臨床研究の申請書を提出し、すべての施設で受理された。すべての施設で統一して用いる説明用パンフレットを作成した。そして、それを用いて「科学的根拠に基づいて標準化した早産予防カウンセリング」を行い、早産予防の方針を決定できるようになった。大阪大学も含む２施設では、効率的に既往早産妊婦を集められるように、早産予防外来も設置した。現在までに１３症例が登録された。②に関しては、各施設のホームページで本研究に関する情報や、既往早産の方の早産リスクについての情報を提供するようにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
達成できた点
①多施設のすべての施設において、自然早産既往妊婦を前向き研究にリクルートするシステムは構築された。②多施設のすべての施設において、統一した方法で既往早産妊婦を管理するシステムが構築された。③パンフレットを作成して、既往早産妊婦への早産予防の必要性について自覚を促す方法が確立されつつある。④一部の施設ではホームページなどで、既往早産の方の早産リスクについての情報を提供できるようになった。
遅れている点
①検体収集（膣分泌物、便）のためのシステム構築が進んでいない。②ホームページによる情報発信も各施設に依存しており、本研究自体の広告手段を構築できておらず、効率的に既往早産妊婦を集めることができていない。③当初、血清を用いてマイクロRNAを解析する予定であったが、血清中のマイクロRNA採取が困難であることが判明し、今後膣分泌物を用いて解析する方針に変更した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２６年度の研究進捗状況を踏まえ、①検体収集（膣分泌物、便）のためのシステム構築を確立し、さらに②効率的な情報発信が出来るようなシステムの構築を行って、効率的に既往早産妊婦を集められるようにする。
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| Causes of Carryover |
①ホームページ作成を各施設に委ねていたため、作成費用が発生しなかった。②検体資料収集のシステムの構築が未だ整っていないことから、それにかかる費用が発生しなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
①本研究としての広告媒体を積極的に作成し、より多くの既往早産妊婦を集約できるようにする。②検体収集（膣分泌物、便）のシステムを構築するとともに、その解析手段を構築する。
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