2015 Fiscal Year Research-status Report
一般住民の入院経験・闘病経験を生かした新SP参加型教育システムの構築
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26670932
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
栗林 好子 東京医療保健大学, 看護学部, 助教 (50614054)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 模擬患者 / SP参加型教育 / 看護教育 / 基礎看護学 / 基礎看護技術 / コミュニケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度の計画は、１．シナリオの作成、２．地域住民の入院経験・闘病経験を活かした新SP参加型教育の実践、３．新SP参加型教育システムの有効性と限界を検討することであった。
１．シナリオ作成については、平成27年度のSP参加型教育を行うコミュニケーション演習の実施時期が11月から6月に早まったため、平成26年度内におおむね終了していた。当初の予定通り14事例を作成し、最終的にコミュニケーション演習時に学生が取り組みやすいことを考慮して、大きくは3つの場面設定（初対面時の情報収集場面、環境整備実施時のコミュニケーション場面、疾患に由来する不安や苦痛を訴える場面）としシナリオを完成させた。
２．地域住民の入院経験・闘病経験を活かした新SP参加型教育の実践については、実施前に参加していただく地域住民SPの方々に完成シナリオの説明とともに演習オリエンテーションを行い、6月23日、25日の2日間でコミュニケーション演習を行った。急遽、体調不良で地域住民SPに1名欠員が出たため、最終的に13事例（1事例を演習両日で使用）で実施した。
３．新SP参加型教育システムの有効性と限界の検討については、学生への授業前後アンケート（藤本・大坊のコミュニケーション・スキル尺度ENDCOREs、坂野、東條の一般性セルフエフィカシー尺度）を、平成25年度の専門機関SPを活用したSP参加型教育と比較した。また、更に詳細な検討のためにテキストマイニングを使用して、今回の地域住民SPとH25年度の専門機関SPの学生の書いた演習後レポートについて分析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新SP参加型教育システムの有効性と限界の検討をするため、学生への授業前後アンケート（藤本・大坊のコミュニケーション・スキル尺度ENDCOREs、坂野、東條の一般性セルフエフィカシー尺度）を使用した結果、明らかに専門機関SPを使用したコミュニケーション演習の方が、演習前後の結果に違いがみられ有効性が高いという結果が得られた。同時に、効果的なフィードバックの仕方やSPとしての心構えなど、基本的なSPに必要な教育を受けずに自らの入院経験・闘病経験のみで実践した今回のSPにおいては、SPとしての限界が明らかになった。
しかし、授業後に記入してもらった自由記述の学生レポートにおいては、専門機関SPを活用したH25年度のコミュニケーション演習と同様に、今回の一般住民の入院経験・闘病経験を活かした新SP参加型教育でも、本物の患者に接しているようなリアリティーや演習そのものの持つ緊張感などを学生は感じられており、新SP参加型教育が従来の専門機関SPを活用したSP参加型教育に比べ、決して有効性が低いわけでもなかった。
この点について更に詳細に分析するため、当初の分析方法にはなかった授業後の自由記述の学生レポートのテキストマイニングの分析を追加し、今回の地域住民SPとH25年度の専門機関SPの比較から、新SP参加型教育の有効性としての内容を明確にしたいと考え、検討を続けている。
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| Strategy for Future Research Activity |
テキストマイニングによる分析が終了した後は、新SP参加型教育システムの構築の過程とともに、本システムの有効性と限界について学会発表、雑誌投稿をH28年度中に行う予定である。
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| Causes of Carryover |
分析内容の追加により研究途中であるため研究成果としての学会発表・投稿が出来ておらず、これにかかる助成金の使用をしなかった。
年度末の申請が遅れ、次年度の助成金支払いになってしまった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
年度末の申請が遅れた分の助成金支払いに使用する。
研究成果を学会発表・投稿するための経費に使用する。
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