2015 Fiscal Year Research-status Report

子宮頸がん検診の継続受診を目指す統合的リスクコミュニケ―ションツールの開発

Research Project

Project/Area Number	26670961
Research Institution	Kanagawa University of Human Services
Principal Investigator	野村美香神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80276659)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	土井英子神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (10457880)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	がん看護 / がん検診 / 保健行動 / リスクコミュニk-ション
Outline of Annual Research Achievements	平成27年度は、子宮頸がんに特化したリスクコミュニケーションツールを開発する段階と位置付けた。がん検診としての精度、受診の際の苦痛やリスクなどについて文献検討し、科学的根拠、リスクとベネフィットを明らかにした。また、インフォーマルに収集した子宮頸がんのナラティブについて精査し、科学的根拠と統合したリスクコミュニケーションツールと、それに基づく介入のためのプロトコールの試案を作成した。作成したツールの試案は、科学的根拠と受診者個人にとってのリスクとベネフィットからなるパートと、子宮がん体験者ががん体験とそれを通して築いた健康観、受診者へのメッセージのパートから構成した。本研究の目指すところは、継続受診であるため、介入プロトコールとしは、子宮頸がん検診の対象でありながら検診を望まない集団と、受診意思をもって検診施設に来た集団とに分けて構成することとした。受信意思のない前者に対しては、健康診断受診時の配布し、受診の意思が向上するか、さらにはそれを継続する意思をもつかを確認するように設定した。受診意思がある対象については、受診後の継続意思を確認するように設定した。リスクコミュニケ―ションツールと使用のプロトコール作成過程において明らかになったことは、コミュニケーションツールの難易度と、リスク情報により、受診意思を損なう可能性に対する対応の必要性であった。この部分については、対面のコミュニケーションをプロトコールに加えることが望ましいと考えれ、どのような対象に対面の介入を要するかスクリーニングすることが介入の継続性においては重要であることがわかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初計画していた関連文献の精査、科学的根拠の精査を終了し、リスクコミュニケーションツールの試作に至った。コミュニケーションツールに導入予定だったナラティブデータについては、インフォールな関係で収集したため、さらなる吟味を要するが、研究目的の達成に支障が及ぶことなく、今年度、試用に至ることが可能であるため、概ね順調に進展していると評価できる。
Strategy for Future Research Activity	平成26年度から実施した文献研究によるエビデンスを総括し、さらにナラティブデータの充実をはかり、リスクコミュニケーションツールを洗練する。介入のためのプロトコールをリスクコミュニケーションツールの洗練にあわせて見直し、試用に入る。有用性を検討する介入は、申請段階よりもスモールサンプルになることが予測されるが、それに対しては、有用性を当初計画よりも質的かつ個別的に明らかにすることにより、女性性、がん、健康等の個人の価値観による部分を結果として提示することができる。
Causes of Carryover	平成27年度に使用差額が生じた理由は、予定していたナラティブデータの収集において、多数の対象をえるよりも、少人数から深く調査したほうが充実したデータを得ることができると判断したため、規模を縮小したことによる。しかしながら、研究進捗によって、再調査を行う必要性を認めている。物品、人件費については、作成したツールとプロトコールが試案にとどまっていて、頒布に至らなかったためであり、今少し洗練した完成版を頒布できるように研究を推進する予定である。
Expenditure Plan for Carryover Budget	作成したリスクコミュニケーションツールを完成させた後、プロトコールに沿って行う介入と、さらにはそれを頒布することによる有用性確認のための物品購入、人件費、さらには他施設に亘る調整・意見聴取のための旅費として使用する。このために、当初予定の平成28年度研究費とあわせて、研究計画を遂行する。