2015 Fiscal Year Annual Research Report
光学的流動知覚の発達的変容が移動行動の成熟に及ぼす影響の解明
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26705009
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
白井 述 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (50554367)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 運動視 / 発達 / 移動行動 / 乳児 / 幼児 / 児童 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
環境内を自在に動き回る機能、すなわち移動行動は、私たちヒトを含む動物一般にとって基本的かつ重要な能力であるといえる。ヒトでは移動行動の制御には、視覚的な運動パタン（光学的流動）の知覚が重要な役割を果たしていることが知られている。例えば、一般的に前方への移動時には、視野上の景色は放射状に拡大運動する。その放射状の拡大運動の中心（焦点）は観察者自身の移動方向に対応しており、これを利用して私たちは自身の移動方向をリアルタイムに認識、制御することができる。本研究計画では、乳幼児期から児童期までの幅広い発達段階において、放射運動知覚に代表される運動視機能と移動行動の成熟間の関連について実験的に検討することを目的としている。
前年度（平成26年度）の成果から、生後12ヵ月までの乳児では成人と比べて放射運動の焦点よりも周辺部に視線を集中する傾向が明らかになった。これらの結果を受けて、今年度は（1）より年長の乳児では放射運動に対する視線の動かし方はどう変化するのか、（2）生後12ヵ月以下の乳児において、放射運動に対する視線パタンと移動行動の発達との間に体系的な関連があるのかを検討した。その結果、（1）生後13～18ヵ月までの乳児は、生後12ヵ月以下の乳児に比べれば放射運動の焦点に視線を向ける頻度が上昇するものの、成人のそれと比べると頻度は著しく低いことが明らかになった。また（2）生後12ヵ月以下の乳児を自律的な移動行動の可、不可によって群分けした場合でも、両群間に放射運動に対する視線パタンに有意な差は認められなかった。これらの結果は、放射運動に対する視線パタンは乳児期（1歳半まで）を通して大きく変化する一方で、乳児期の終期においても成人とは全く異なる傾向を示すこと、そうした発達的変化には移動行動経験の有無は有意に影響しないことを示すものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度は年度当初の予定通り、放射運動の焦点に対する視線パタンを乳児期全般において検討し、かつそれらの視線パタンと移動行動の発達との関連についても実証的なデータを取得することができた。また来年度以降に向けた予備実験として、児童期の子どもを対象とした実験も開始した。したがって、現在までの進捗状況はおおむね順調であるといえる。なお、乳幼児を対象とした実験の成果については現在論文を執筆中であり、次年度内（平成28年度）に学術論文として公表することを目指している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度以降は、これまでに対象にしてきた乳幼児よりも年齢の高い子ども、より具体的には就学前～小学生くらいまでの子どもを主な対象にして、放射運動の焦点に対する視線パタンの発達を検討する。これまでの予備実験の結果からは、児童期後期（小学生高学年程度）の子どもでは、放射運動の焦点に対する視線パタンが成人と類似の傾向を生じることが示唆されている。こうした傾向が、児童期後期の子ども一般に頑健に生じるものであるのか、そうであるならば、そうした傾向が生じ始めるのは何歳頃であるのかを検討していく予定である。
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| Causes of Carryover |
平成27年度は通年で研究補助員2名を非常勤職員として雇用する予定だったが、そのうち1名が一身上の都合により年度前半（7月末）で退職したため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は、引き続き非常勤の研究補助員1名を継続して雇用するとともに、研究補助のアルバイト要員を積極的に動員して実験データ取得の効率化をはかる予定であり、次年度使用額のうち相当額をアルバイト要員への謝金として使用する計画である。また、成果公表の際の経費（学術論文のオープンアクセス化）としても使用予定である。
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