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2015 Fiscal Year Annual Research Report

訪問看護師と周囲のチームワークが訪問看護ステーションの効率性に与える影響の評価

Research Project

Project/Area Number 26713059
Research InstitutionThe University of Tokyo

Principal Investigator

成瀬 昴  東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (90633173)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords地域看護 / 医療経済 / 在宅医療 / 訪問看護
Outline of Annual Research Achievements

訪問看護ステーション(ST)利用者の訪問看護師にかかる手間量を判定する指標(試行版)を作成し、その分布と妥当性を確認するために、STを対象に利用者調査を実施した。また、経営指標とあわせて、利用者指標を定期的に観測するためのデータ管理webシステムを開発した。その他、文献レビューとヒアリングの結果から、STの立地条件として周囲の高齢者人口・競合STの密度を考慮する必要性が示された。
<1:ST利用者の訪問看護師にかかる手間量を判定する指標の作成>
地方都市1市にある全30か所のSTの管理者を対象に、自記式質問紙調査を行った。うち20か所から利用者899名に関する情報を得た。訪問看護の手間量に応じて利用者を分類すると、STによって利用者分布が大きく偏っていることが明らかとなった。STの効率性を評価する際、本指標を用いてSTの利用者像を考慮した評価方法を用いる必要があることが確認された。そこで、経営指標に加えて、利用者像を定期的に報告しうることを目的として、ST管理者をユーザーと想定し、webを用いた簡便な報告システムを開発した。
<2:STの立地条件を表す指標の作成>
他方、文献レビューとヒアリングの結果から、STの立地条件として周囲の高齢者人口・競合STの密度を考慮する必要性が示された。1県の全ST57か所を対象に、各STの立地場所について、近隣人口密度・近隣ST競合可能性の指標化を試みた。GISを用いて、公開人口・施設住所データを基に指標(試行版)を作成し、対象県のST管理者・専門家5名にヒアリングを行い、指標の問題点を特定した。STの経営効率を評価する際に、考慮すべき立地条件を示す指標を作成することが必要であることが明らかとなった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

訪問看護の効率性測定に重要な変数が特定でき、さらにその評価指標を作成する具体的な手順(指標案の作成)まで進んでいる。また、最も困難が予想された、訪問看護ステーションの経営指標を定期的に測定するためのシステムの開発がほぼ完了している。
一方、3年目の大規模調査を進めるためには、各種指標測定手順の確定、および調査施設・フィールド交渉をしておく必要があるが、現段階では未対応である点に少し懸念がある。
全体を俯瞰するに、当初の計画通りに概ね順調に進んでいると判断できる。

Strategy for Future Research Activity

<1:ST利用者の訪問看護師にかかる手間量を判定する指標の作成>
指標の測定方法を確定させるために、訪問看護管理者を対象にヒアリングを行う。具体的には、測定指標の妥当性評価と、webシステムの使用しやすさ、の2点について意見をまとめ、測定方法を修正・確定する。
同時に、STの立地条件の指標化についても同様にヒアリングを行い、測定方法を修正・確定する。

<2:訪問看護師と同僚・他機関職員とのチームワークがSTの効率性に影響するプロセスの仮説理論の生成・検証>
ST約100か所を対象に調査を2度行う。STの看護師と周囲とのチームワーク、およびSTの経営指標を測定し、その関連を検証する。その際、利用者の特定(前述の研究1で指標化)、立地条件を考慮した解析を行う。

Causes of Carryover

2年目に予定していた質問紙調査について、本科研単独ではなく、行政機関との共同主催となったため、必要経費を抑えることが出来た一方、対象機関数が大幅に制限されてしまった。また、システム開発には計画時の想定以上に費用と時間がかかり、いまだシステムは未完成である。そのため、3年目にシステム開発を完了することとなり、そのための予算を3年目に使用することとなった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

データシステムの開発を完了する。2年目に予定していた調査のための予算(物品費・人件費)は、3年目の大規模調査とそのプレスタディで使用する予定である。

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Published: 2017-01-06  

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