2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a regional cuisine education program for infants and guardians
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26750060
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| Research Institution | University of Nagasaki |
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Principal Investigator |
石見 百江 長崎県立大学, 看護栄養学部, 講師 (90413228)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 食教育 / 郷土 / 幼児 / 保護者 / 自己効力感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
幼児教育に関わる栄養士・管理栄養士は、子どもひとりひとりの育ちを尊重し幼児の発達にふさわしい食環境づくりや環境援助を考慮して食教育を推進することが求められる。幼児に関わる専門職と連携して、地域や文化そして、幼児・保護者の生活状況を含めた食環境を調査し、導き出された課題を基に、①地域に根ざした郷土食教育プログラム開発と実施②家族やその地域の文化に着目した調査および解析③質的評価システムの構築提案を目的とした。
調査地域は北海道白糠町・岐阜県岐阜市・揖斐郡池田町（2地域）・高知県高知市・長崎県長崎市・諫早市・対馬市（3地域）・愛媛県四国中央市の8地域で、幼児教育関係者へのインタビュー調査を実施した。幼児保護者に対する食生活状況と郷土食に関するベースライン調査は約800名の方を対象として行った。
平成26年度後期から平成28年度にかけて、地域住民と子どもが一緒に取り組む食の体験型学習（調理体験・異年齢の幼児との交流イベント）や子どもと保護者に対する参加型活動（給食参観や食の情報提供）を地域の特性を生かして実施した。
平成27年度～平成28年度は、食教育前後のアンケート実施と解析、インタビュー法による質的帰納的分析を実施した。幼児教育者と保護者の食教育に対する重要性の認識は高かった。食生活・郷土食アンケートでは、保護者の自己効力感が子どもに対する食の伝達に大きな影響を与えていた。また、多職種の専門職員（保育士・看護師・栄養士・体育教員）が配置されている施設は、保護者に対する食教育の教育効果が顕著に高い結果が得られた。その一方で、体験型学習では保護者の期待度が高まり、教育者との双方向コミュニケーションが高まった。今後は、保護者たちがグループを形成して自発的に食教育の活動を始めるための環境整備と援助が必要と考えられる。
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