2015 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
26750067
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Research Institution | Ochanomizu University |
Principal Investigator |
竹下 陽子 お茶の水女子大学, プロジェクト教育研究院 サイエンス&エデュケーションセンター, 講師 (70723930)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | スマホ顕微鏡 / タブレット / レーウェンフック / 野外観察 |
Outline of Annual Research Achievements |
タブレット装着型顕微鏡を用いた野外観察活動のプログラム開発とその実践を目指し、活動に取り組んでいる。H27年度の実績は、以下の通りである。 H27年度は、学校での野外観察活動の機会が得られなかったが、屋内授業における活用方法に視野を広げ、プログラム開発および指導案作成を行った。小中学校の授業や科学館などの講座で、開発したプログラムを試行した。主な単元は、「生物の成長と殖え方(中3)」「動物の誕生(小5)」「生物の観察(中1)」「光と音(中1)」に該当し、基本的には学校授業に適する内容を開発した。実施の際は、児童生徒、参加者、その指導者である教員らを対象に、開発したプログラムおよび教材の効果を評価していただくことを目的としたアンケート調査を行った。また、教員向けにノウハウを提供する研修会を行い、教材や指導案についてのアンケート調査を行った。開発した指導案を提供し、学校教員による実践の機会を設けることができた。授業の妥当性について評価を受けた。 H27年度は、教員向け研修会9回約210名、児童生徒向け授業29回約881名、一般向け講座9回実施した。執筆活動を2件行った。学会等での発表を2件行った。適宜、指導者向けには、教材の体験だけでなく、指導案を印刷したプリントの配布を行うなど、教材や指導案の普及活動にも取り組んだ。引き続き、教材の効果を調査しながら、プログラムや指導案のブラッシュアップに取り組んでいる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H27年度目標としていた項目については、以下のような進捗状況である。 【プログラム開発】 研究計画で今年度予定していた、水中微生物を観察対象とした新規プログラムを開発した。開発したプログラムは、中学1年生を対象に学校授業で大規模に実施した。効果の測定として、生徒向け、およびその指導者である教員を対象にアンケート調査を行い、現在解析中である。課題点の洗い出しを行い、ブラッシュアップに取り組んでいる。また、花粉管の伸長を観察する新規プログラムを開発し、連携している教員が指導案をもとに授業で実践する機会を得た。生徒および教員を対象としたアンケート調査を実施し、解析を行った後、授業を実施した教員と共に学会で発表した。野外観察プログラムについては、プログラム化し指導案の例を作成した。しかし、学校授業において実施の機会が得られなかったため、H28年度は実施に取り組む予定である。その他、学校授業や、科学館の講座、教員向け研修会などで、プログラムを実施する機会が得られた場合には、教材や指導案の普及活動にも取り組んだ。
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Strategy for Future Research Activity |
H28年度は、野外観察プログラムや、屋内用授業プログラムに取り組み、プログラムおよび教材の効果測定と、指導案のブラッシュアップを行う。効果測定は、児童生徒や参加者、その指導者である教員らを対象に、開発したプログラムおよび教材の効果を評価していただく内容のアンケート調査を行う。それらのデータをまとめ、学会や論文などで研究発表を行う。適宜、普及活動を行う。 ICT機器を用いた観察活動のテンプレート化や、他単元にも応用できる手法共有マニュアルの作成、開発プログラムの公開方法について、検討していく予定である。
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Causes of Carryover |
研究を進めるにあたり、H27年度に必要だと見積もっていた物品費や謝金で、一部その使用が発生しなかったため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
H28年度には、H27年度の繰り越しを含めた金額で、新たに必要となる消耗備品の購入、および研究実施に伴う旅費、研究をとりまとめるにあたり謝金などが発生する予定である。また、報告書作成、資料印刷代、論文投稿費などを想定している。
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