2015 Fiscal Year Research-status Report
運動部活動の教育的効果にみるわが国のスポーツ政策動向に対する批判的考察
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26750297
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| Research Institution | The University of Kitakyushu |
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Principal Investigator |
山本 浩二 北九州市立大学, 基盤教育センター, 准教授 (50560447)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 社会性 / アンケート調査 / インタビュー調査 / 運動部活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、申請当初の計画では「インタビュー調査」を実施する予定であったが、調査対象の高校生と教員の都合を考慮し、26年度中に実施することが望ましいと考え、前倒し請求を行った後、平成27年3月末までにインタビュー調査を実施した。
平成27年4月からは、平成26年度に実施した「アンケート調査」の結果分析、考察を行った。分析作業では、これまで自身の研究でも扱ってこなかった「三要因分散分析」を採用し、慣れない分析方法で分析を進めたため、多少予定よりも時間を費やすこととなった。分析・考察結果に関しては、9月に開催された学会大会にて口頭発表を行い、他大学の先生方から多くの意見をいただいた。
学会発表（9月）以降、分析の再試行を行った。同時に、26年度末に実施したインタビュー調査のテープおこしを行い、その結果を九州大学の質的研究会をはじめとする研究打ち合わせ会にて分析・解析のアドバイスをいただきながら、考察を行った。
平成26年度は、アンケート調査とインタビュー調査の両調査に重点を置き、多くのデータ収集のみ実施してきたため、平成27年度は、平成26年度に実施した2つの調査（アンケート調査とインタビュー調査）の分析・考察を主たる目的として遂行することができた。また、研究打ち合わせや学会発表を行うことで、より深い分析・考察ができ、計画通りに進めることができた。今後は、平成27年度末からアンケート調査の結果を中心に論文作成に取り組んでいるので、28年度には作成した論文を投稿していくこととする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画では、平成26年度に「アンケート調査実施と分析・考察」。平成27年度に「インタビュー調査実施」を予定していた。しかしながら、平成26年度に前倒し請求を行い、アンケート調査とインタビュー調査の両調査を実施したため、平成27年度は、調査結果の分析・考察に重点を置き、またその結果について学会発表を行った。
したがって、平成26年度は、当初の研究計画以上に進展したが、平成27年度の分析、考察、また研究打ち合わせなど予定より入念に行ったため、現状の進捗状況に関しては、ほぼ計画通りに遂行できており、すでに平成28年度の研究計画に取り組んでいることから、おおむね順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、平成26年度に実施した「アンケート調査」と「インタビュー調査」の両調査に関して分析・考察を深めていく。「アンケート調査」に関しては、すでに分析・考察し、学会発表も行ったため、今後は、論文投稿を早い段階で行っていく。
また、「インタビュー調査」に関しても、テープおこしの作業は終わっており、アンケート調査結果の考察から得られた課題をインタビュー調査から要因分析を行っていく予定である。
平成28年度の研究計画としては、アンケート調査結果に関する論文投稿、インタビュー調査結果に関する学会発表、そして、インタビュー調査に関する論文投稿を行い、高校生における学校部活動の今後のあり方について実態調査結果をもとに言及していくこととする。
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| Causes of Carryover |
平成26年度に全調査を実施したため、平成27年度は、当初の計画より「旅費」の支出が少なくなったことが第一の理由である。また、学会発表の会場が近距離地域であったことも理由としてあげられる。
また、「物品費」に関しては、当初、スポーツ活動に適した一眼レフデジタルカメラを予定していたが、使用目的を「資料収集」に変更したため、予定よりも価格の低いデジタルカメラを購入したことが理由としてあげられる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は、学会発表・参加、論文作成に向けた研究打ち合わせ、調査対象校への研究結果報告書提出など、当初の計画より「旅費」の使用額が増えることが考えられる。そこで、平成27年度に予定よりも使用額が少なかった「旅費」の残額を、そのまま平成28年度の「旅費」に使用していく予定である。
また、「物品費」に関しても、できる限り必要な物品購入にあてていく予定である。
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Research Products
(1 results)
