2015 Fiscal Year Research-status Report

芸術分野における起業家精神（アントレプレナーシップ）育成に関する基礎研究

Research Project

Project/Area Number	26770076
Research Institution	Waseda University
Principal Investigator	小島レイリ早稲田大学, 商学学術院, 招聘研究員 (10636905)
Project Period (FY)	2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords	アートマネジメント / 文化政策 / 舞台芸術 / 芸術機関 / アントレプレナーシップ / アントレプレナーシップ教育 / アメリカ：イギリス
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、近年注目されている芸術分野における起業家精神（アントレプレナーシップ）育成教育の実態を調査・分析することで類型化し、そのあり方を検討することを目的としている。芸術分野における起業家精神育成教育は、基礎研究がほとんど進んでいないため，先進的な取組を行っているアメリカ及びヨーロッパ諸国の高等教育機関及び非営利組織に注目し、それらの実態の克明な調査と分析を通して、基本的な理論並びにその教育システムのモデルプログラムを構築していくことを目指している。平成２７年度は、初年度の調査を引き継ぐかたちで事例調査を中心に行った。特にアメリカにおける変化が顕著であったため、継続してジュリアード学院、カーネギーホールの調査を行うと共に、実際に現場で活躍する各校の卒業生からのヒアリングや、より専門的にアントレプレナーシップや専門知識を学ぶザ・アカデミーの調査を実施した。英国では、ギルドホール音楽演劇学校等に加えて、非営利組織であるサウスバンクセンター、バービカンセンター、テートモダン、ヴィクトリア＆アルバート美術館を対象に、視察及び関係者へのインタビューを実施した。また、プログラム理事を務めた国際舞台芸術機関協会の年次大会では、大会プログラムの構築を行うにあたり、アーティスト育成についてのセッションを組み込み、エジプト、アメリカ、スイス、ブラジルからのパネリストを招聘することで、各国のアーティスト／アントレプレナーシップのあり方を、全参加者とともに考える機会を作ることに成功した。他にも諸外国の状況調査として、舞台芸術分野のプロデューサー（米国，英国，カナダ，エストニア等）にインタビューを行い、世界レベルでの現状把握に努めた。通常のアントレプレナーシップ育成に関しては、米国で注目されているGAKKOプロジェクト等のスタートアップ関係者へのヒアリングを中心とする調査を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成27年後半に患った腰椎椎間板ヘルニアの後遺症により、身体を動かすことが通常よりも難しい状況であったことに加えて、祖父母が時期を同じくして亡くなったことから、母が倒れてしまい，その看病と介護に時間をとられることが多くなってしまった。そのため当初の予定通りの計画を行うことができず、やや遅れるかたちとなってしまった。
Strategy for Future Research Activity	最終年度であるため、実施を予定しているビジネススクール及び大学の育成プログラム（スタンフォード大学経営大学院、ハーバード大学経営大学院、MITスローン・マネジメントスクール、ケンブリッジ大学、インペリアル・カレッジ等）の実態調査をできる限り実施する。実態調査終了後は、各プログラム内容の分析を行い、その分析結果を基にした類型化と、モデルプログラムの構築を実施し、研究のまとめを行う。これまでと同様にInternational Society for Performing Arts (ISPA) やGlobal Entrepreneurship Congress (GEC)等の国際会議には継続的に参加し、海外の最新状況を調査に組み込むのみならず、成果発表の場としても活用していく。また国内においても文化経済学会、文化政策学会、音楽芸術マネジメント学会などで学会発表及び論文発表を積極的に行う。
Causes of Carryover	体調及び家庭の事情により、予定通りに研究が進めることができず、4回を予定していた調査計画のうち、なんとか2度の調査を実施することにこぎつけたが、当初の予定されていた国際学会への参加や実地調査を行うことが叶わなかった。そのため、調査用海外旅費及び調査関連諸経費が使用ができず終わってしまった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	本研究では、海外における視察及びインタビューを中心とした実態調査が不可欠であるため、外国旅費が潤沢にあることが重要となっている。次年度には、平成27年度に実施することができなかった2度の海外調査に加えて、成果発表のための国際会議出席の計３回の海外出張を計画している。また国内においては、成果発表のための２～３回程度の出張を予定している。昨年と同様に国内外学会・会議への参加費や海外研究協力者への謝礼、調査資料及び書籍購入が計画されている他、収集データ分析のためのPCを購入予定である。