2015 Fiscal Year Research-status Report
九州旧石器編年の再構築と集団関係の研究―中九州石器群の再検討
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26770278
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| Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
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Principal Investigator |
芝 康次郎 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 研究員 (10550072)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 後期旧石器時代編年 / 中九州地方 / 石材消費分析 / 石器技術分析 / 石器石材原産地 / 黒曜石 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、九州地方における後期旧石器時代編年の南北差を、両地域の中間に位置する中九州の石器群を詳細に検討することによって解消し、九州地方の旧石器編年再構築を模索する試みである。
２年目にあたる本年度は、①阿蘇南外輪山西麓に位置する河原第６遺跡における発掘調査の実施②中九州AT下位石器群をめぐる行動論的考察③中九州石器群で利用頻度の高い西北九州黒曜石原産地の踏査の実施、の３つの作業をおこなった。
①については、2015年４月末から５月上旬にかけて発掘調査を実施した。２つのトレンチを設定し、土壌堆積状況の確認と後期旧石器時代石器群の検出を目的とした。小規模な調査ながら良好な土壌体積状況を確認し、後期旧石器時代後半期の２時期の石器群の存在を確認した（成果の概要は『九州旧石器』19号にて発表）。②ついては、熊本県北中島西原遺跡を中心とした検討をおこなった。狩猟具（石器）の型式的特徴の広域分布と、阿蘇周辺石器群の石材消費の特徴である、遺跡近傍産石材の多用と遠隔地産石材の少量利用という特徴を明らかにした（『北中島西原遺跡』熊本県文化財調査報告にて発表）。③については、佐賀県伊万里市腰岳の踏査を２度実施した。黒曜石供給源からやや下った標高を周回的に踏査し、黒曜石分布の産状を確認し、多数の遺跡を発見した。現在その整理作業中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これらのうち、①は河原第６遺跡の発掘調査から、石器群の重層的検出と分布の広がりを確認し、今後の継続調査に向けて有益な見通しを得たことから、当初の想定通りであったといえる。
②については、熊本県教育委員会が実施した調査に参画できたことが研究を大いに進めた。これまで、小規模な石器群が多かった中九州西部にあって対象とした北中島西原遺跡は、石器群のほぼ全体が把握され、豊富な石器の接合資料に恵まれていた。そのため、他地域との石器技術や石材の比較にあたって多くの情報が得られ、これにより中九州のAT下位石器群の特徴を明確にできた。AT上位の石器群についても既存資料の見直しに取りかかっている。
③については研究のキーとなる石材消費分析の基礎作りを念頭に、昨年度より調査を実施しており、本年度も黒曜石分布の産状と遺跡の発見という成果を得た。
以上から、おおむね順調に進展していると評価できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究も、①阿蘇地域における発掘調査の実施②中九州既存石器群の検討③石器石材原産地の検討を柱としたい。
①については、27年度におこなった河原第６遺跡の継続調査を実施する。すでに石器群が重層的に検出されていることから、さらに下層の石器群の探索と上層石器群の分布の平面的広がりを把握することを大きな目的とする。27度調査では年代測定資料の採取には至らなかったため、石器群を平面的に追求することにより、目的を達したい。
②についてはAT上位石器群について、検討を進める。AT下位からAT上位にかけて中九州地域の石器群の特徴の変化と、他地域石器群との関係について考察する。
③については、引き続き腰岳黒曜石原産地の調査を進める。これとともに、西北九州の他の石材原産地の産状についても予備的調査を実施する。これにより、正確な石材原産地の把握と、それに基づいた石材原産地同定をおこなう。
本研究のフィールドである中九州地域は、４月14日以降に発生した熊本地震により大きな被害を受けている。当然本研究への影響は不可避であると考えているが、現状ではどういった被害状況か不明な部分が多い。もし被害が大きく特に①の発掘調査の遂行が困難な場合は、②③に調査に重心を切り替え、最終年度に①の調査を実施するなどした方策をとりたい。
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