2016 Fiscal Year Annual Research Report
Power-saving effect caused by the replacement to energy efficient appliances
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26780164
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| Research Institution | Matsuyama University |
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Principal Investigator |
溝渕 健一 松山大学, 経済学部, 准教授 (90510066)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 家計 / 省エネルギー / エアコン / リバウンド効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、家庭部門において電気使用量に占める割合の高いエアコンを対象に、省エネエアコンのエネルギー削減効果において、質問表調査と電気使用量明細データを使い、家計部門の需要サイドから評価する取組みである。
前年度までに実施した2回の質問表調査と電気使用量明細データの収集により、約800世帯のデータから、省エネエアコンの買替による、電気使用量削減効果を推定した結果、春や夏に有意な節電効果が確認された。また、月ごとのリバウンド効果の推定から、季節によって、リバウンド効果に大きな変動があることを明らかにした。このような月別の推定はこれまでにほとんど例がないため、リバウンド効果の分野において、非常に興味深い結果となった。
最終年度では、前年度までの結果を6月にスイスのチューリッヒ工科大学で開催された、ヨーロッパ環境資源経済学会において、報告を行い、そのコメントなどをもとに論文を修正して、現在英文ジャーナルに投稿中である。また、同時に3回目の質問表調査を、約700世帯に対して実施した。ただし、当初はHome Energy Management System (HEMS)導入世帯を対象として、家電ごとのリバウンド効果を推定する予定であったが、思ったよりサンプルサイズが確保できない予測であったため、冷蔵庫、テレビ、エアコンの3種類に絞って、買替によるリバウンド効果を、前年度までと同様の方法で評価することにした。急な変更と準備に時間がかかり、1月に実施したことから、年度内には、データの加工と簡単な推定のみまでとなり、本格的な論文執筆はこれからである。
研究期間である3年を通して実施した結果、家電の省エネ効果は、世帯属性や季節、リバウンド効果などに大きく影響することが明らかになった。今後は、単なる省エネ機器の普及だけでなく、季節ごとやリバウンド効果を考慮した追加的な対策が求められる。
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Research Products
(1 results)
