2014 Fiscal Year Research-status Report
介護予防事業におけるサービス提供最適化のためのアルゴリズム開発
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26780309
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
石橋 裕 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 助教 (50458585)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 日常生活支援総合事業 / 作業療法 / 介護予防通所介護 / 生活行為 / 介護予防訪問介護 / 生活行為向上リハビリテーション / AMPS / 介護予防事業 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日常生活支援総合支援事業を利用する要支援者の健康を増進するためには、どのような施設型サービスと訪問型サービスの組み合わせが最も良いのか、健康効果と費用対効果の側面から検討している。上記内容を確認するためには、1)訪問型サービスの最善な提供方法、2)施設型サービスにおけるサービス内容の検討、3)施設型・訪問型の組み合わせの検討を行う必要がある。そこで、今年度は訪問型サービスの提供方法を事例を通して検討した。 今回、介護予防訪問介護(以下訪問介護)を受けていた男性利用者(要支援2)に対して、作業療法士が訪問介護に同行し、利用者の生活行為の評価と支援方法の検討を行った。具体的には、作業療法士が訪問介護中に介護を受けている生活行為を評価し、利用者ができる方法がないか、やり方を変えることでもっと楽に行える方法がないか検討し、その方法を訪問介護員と利用者に伝え、練習してもらうこで、極力作業療法士が関わる時間(=コスト)を削減した。今回の取り組みの成果指標には、Assessment of Motor and Process Skills(AMPS)を用いた。AMPSは作業(生活行為)を遂行するときの問題を運動技能とプロセス技能で観察評価する作業療法の評価で、結果は間隔尺度で表される。今回の利用者のプロセス技能は、介入前後に2標準誤差以上の変化が認められ、統計学的に有意に変化した。今年度の研究により,要支援者に対しては、継続的に作業療法士が介入しなくとも、介護予防訪問介護に作業療法士が同行し、作業療法士がマネジメントするだけでも生活行為は変化することが示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的を達成するためには、1)訪問型サービスの最善な提供方法の検討、2)施設型サービスにおけるサービス内容の検討、3)施設型・訪問型の組み合わせの検討が必要である。そのうち、1)については平成26年度に検討する事ができ、さらに、2)については各団体や施設に協力依頼を行うまでに進んでいる。また、2)および3)のための研究安全倫理の申請の準備も進んであり、おおむね順調に進展していると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
介護保険法も改正され、今後求められる内容がなにか明らかになりつつある。そこで、中長期的な展望をもち、訪問型サービスと施設型サービスのアルゴリズムについて検討を行っていく予定である。当初の予定では、サービス提供場所のアルゴリズムの検討を主眼に研究計画を進めていたが、その点は研究を修正し、実際に提供する内容に関してもそのアルゴリズムを検討する予定である。
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Causes of Carryover |
当該年度は、訪問型サービスの検証を主に行った。今回の調査は研究者自身が調査を行ったため謝礼が発生しなかった。また、国内の様々な場所で検証する予定であったが、研究者の地盤である東京都荒川区での研究を優先させたため,出費がなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
翌年度は、介護予防通所介護における生活行為リハビリテーションの効果を検証する予定である。検証は国内の数カ所で行う事を想定しており、かつ、様々な備品を購入することになる。
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