2014 Fiscal Year Research-status Report
外国語学習歴を加味した小学生における英語音声の産出能力の発達についての実証研究
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26780498
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Research Institution | Osaka Kyoiku University |
Principal Investigator |
生馬 裕子 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60549088)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 小学校外国語活動 / 英語音声産出能力 / 教材開発 / 外国語学習歴 / 到達目標 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では、小学生における英語音声面の学習について、理解と産出(発話)の能力を習得・向上させるための教材開発と教授法の整備を行うことを目標として、実証的データに基づいて検討を進めている。定期的に指導助言や実践支援に携わる小学校において学習ログやアンケート調査を行い、授業内外での学習歴・学習体験のデータを含めた児童の個人的外国語接触経験プロフィールを定量的に収集してきた。実践支援においては、申請者のこれまでの研究から、文字への曝露機会の増加や音声的特徴に注意させた集中的かつ継続的な活動を行うと音声知覚能力が向上することが確認されたため、これを基本方針として踏襲しながら改善を加えた。初年度の到達目標としていたうち、データベース構築については概ね計画通りに定期的にログの蓄積および成果の解釈を行うことができた。授業外での学習データを収集・集計するためのツール等の開発については、初年度の研究の終了時点においてプロトタイプの制作途上であり、教育現場での試用は2年目以降に実施することとした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記「研究実績の概要」にて言及したとおり、初年度の到達目標として掲げていた点の一つである、授業外での学習データを収集・集計するためのツール等の開発については、初年度の研究の終了時点においてプロトタイプの制作途上となっており、教育現場での試用は2年目以降に実施することとした。これ以外の点については概ね計画通りに進捗してはいるが、実験用・教育用ツールの開発は本研究課題のテーマの一つを成し、他のサブテーマの成否や教育効果の検証にも影響を与えるため、2年目の研究期間の早い段階において遅れを取り戻せるようにする。
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Strategy for Future Research Activity |
基礎データは充分に蓄積できるよう注力する。データ取集と分析および分析結果を受けての教育方法の改善、ツール開発と試行およびフィードバックを受けての改善というように、実践と研究、開発と検証をスパイラルに進める。 【サブテーマ1:データベース構築】データベースの構築を継続する。余裕があれば、既に過年度の児童について作成済のデータベースへの情報の増強も行う。 【サブテーマ2:ツール開発】ツール開発については進捗を適切に管理し、研究全体の進行を妨げないように行う。データ収集・集計を目的とした研究ツール開発を優先的に行い、年度後半には学習教材ツールの開発に着手できるようにする。現場での試用を通して、開発したツールの有効性の検討・改良も同時に実施する。 【サブテーマ3:実践支援・小学生における英語音声能力の発達要因検討】授業実践・支援には全研究機関を通じて継続的に携わる。サブテーマ1での収集データを分析し、問題点の洗い出し、実践方法の改良を重ねながら、データ分析を踏まえて小学生の英語音声能力の発達に影響を及ぼす要因の検討を行う。授業支援の間に授業外学習の方法論の実践・検討も行い、最終的には家庭学習指導法への示唆を得られるようにする。分析はデータ収集と同時並行で行えるようにする。
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Causes of Carryover |
「研究実績の概要」に記述したとおり、初年度の到達目標として掲げていた点の一つである、授業外での学習データを収集・集計するためのツール等の開発については、初年度の研究の終了時点においてプロトタイプの制作途上となっており、教育現場での試用は2年目以降に実施することとなった。ツール開発に伴う作業者謝金等として見込んでいた一部が、1年目に未執行となり、これが残額となった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
計画している複数のツール開発について、2年目の研究期間の早い段階で試作版の完成を目指し、初年度の残額分となった関連する作業(動作確認作業、資料整理補助、専門的知識提供の享受など)を実行する。
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