2015 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
26820233
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Research Institution | Tokai University |
Principal Investigator |
横井 健 東海大学, 工学部, 准教授 (00401547)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 育児 / 安全性 / 評価 / 育児配慮住宅 |
Outline of Annual Research Achievements |
子供を抱いたり妊娠中に体型が変化することは、日常とは異なる姿勢,視野での動作を強い、事故につながりやすい。ひとたび事故が発生すると、命に関わる大事となる。 しかし、様々な建築物に取り入れられている高齢者,要介護者向けの補助器具や子供自身の怪我に対する安全配慮の現状と比較すると、親など育児をする者を対象とした安全対策は著しく立ち遅れている。各自治体が発刊している『子育て住宅』に関する設計指針には提案している安全対策に学術的根拠がなく、ハウスメーカによって設計された子育て住宅も安全基準の指標がないため具体的な効果のある提案となっていないのが現状である。本研究では、育児の観点からの建築物内各部位の安全対策のあり方を提示するとともに、安全性の評価方法を確立する。 今年度は、まず、前年度に引き続き育児特有の姿勢,視界での動作の変化を分析した。対象動作は、育児中にやむを得ず行ってしまう場合があるまたぎ動作とした。動荷重の測定は、荷重計を自作して実施した。その結果、子供を抱いた状態や妊婦では、健常者と動作自体が大きく変化するわけではないが、足運びが前後にぶれ障害物に足を引っかけて転倒する可能性が高いことが明らかとなった。また、特に妊婦では動作時間が健常者の倍程度長くなり、片足で全体重を支えている時間が長いことから危険性が増大することもわかった。すなわち、手すりなど視点を増やす補助器具が非常に有用であるといえる。 また、すべりの程度が種々異なる床でまたぎ動作を行う官能検査を実施した結果、健常者にとって比較的安全と評価されるすべりの床でも、子供を抱いた状態では危険と判断されることが定量的に明らかになった。すなわち、育児の観点からはより高い安全基準を採用すべきである。
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