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2014 Fiscal Year Research-status Report

骨格筋筋線維タイプ別の筋力回復に関する研究

Research Project

Project/Area Number 26860151
Research InstitutionSt. Marianna University School of Medicine

Principal Investigator

小林 哲士  聖マリアンナ医科大学, 医学部, 助教 (20449383)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2018-03-31
Keywords骨格筋 / 骨格筋線維タイプ / 前十字靭帯断裂 / 筋力回復
Outline of Annual Research Achievements

研究目的は膝前十字靱帯(anterior cruciate ligament; ACL)損傷は膝関節周囲の筋力低下を来たし、靱帯再建術を行うことが多い。再建術後のリハビリテーションでは、筋力の回復の程度に個体差があるが、それら個体差を決定している因子やそれらを予期するための指標がいまだ確立されていない。われわれは筋量および筋力を規定する主要因である骨格筋の筋線維組成を各症例で評価する。筋線維組成に基づいて被験者を分類し、術後の筋力回復の経時的変化と筋線維組成との関連を明らかにする。さらに、筋量の増減と密接に関わっている温熱タンパク質(HSPs)の一つであるHSP72 の発現量を評価し、筋線維組成や筋力との関連を明らかすることである。本研究によって、早期社会復帰を目的とした症例に応じた術後リハビリテーションプログラム作成のための基礎的データの収集が可能となる。
本年度の被験者は、ACL断裂者の13名であった。研究に先立ち被験者には口頭にて十分な説明を行った上で、書面にて同意を得た。被験者には、問診票を配布し、年齢、身長、体重、受傷機転、既往歴、運動歴等について調査した。ACL 再建術時にACL 再建に用いる半腱様筋腱を採取し、腱に付着した筋肉を採取した。現在,本年度採取した筋肉を電気泳動法により筋線維組成(Type I、 Type IIaおよびIIx線維)を、ウェスタンブロット法によってHSP72の発現量を測定している。
膝関節周囲筋筋力評価は、下肢伸展筋力をStrength Ergo 240(MITSUBISHI、日本)を用いて測定した。本年度はACL再建術前、術後6ヵ月の筋力評価を行うことができた症例数は前年からの症例を含め10例であった。
本年度の研究結果を研究協力者に報告した。また、日本整形外科学会学術集会と日本整形外科学会基礎学術集会に参加し情報を収集した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究は、「被験者に研究内容を説明し同意を得る」、「被験者より情報を得る」、「術前、術後の膝関節周囲筋筋力評価を行う」、「骨格筋を採取する」、「骨格筋筋線維タイプを測定する」、「骨格筋内のHSP72の発現量を測定する」の6つの部分に分けることができる。本研究を開始する際に当院において生理学、リハビリテーション部の協力を得て研究チームを構築することができている。本研究チーム内で6つの部分を分担し、研究結果を出している。研究に必要な試薬や器材については予算より支出し98.9%執行することができた。また、定期的に研究結果をまとめることもできており、研究のシステム構築はできていると考える。
しかし、症例数が13であり、目標とした20に到達していない。症例数の獲得が今後の課題の一つであると考える。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度は、新たに20名のACL断裂者を被験者として追加する。前年度、被験者が13名であったので、本年度は症例が増えるように近隣の病院より紹介が得られるように働きかけていく。前年度と同様の手続きによって、被験者の身体的特徴などを調査し、また、筋線維組成およびHSP72の発現量を評価してグループ分けを行う。
平成27年度は前年度の症例の術後6ヵ月、術後12ヵ月の膝関節周囲筋筋力評価と平成27年度に新たに加わった20名のACL再建術前、術後6ヵ月の筋力評価を行う。得られた筋力の経時的変化をグループ別に比較する。前年度および本年度の結果に基づいて、術後の筋力の回復の程度と筋線維組成、HSP72発現量との関係を評価する。
平成26および27年度に得られた研究成果を平成28年度の第31回日本整形外科学会基礎学術集会で発表する準備を行う。
平成27年度も研究協力者と定期的に研究結果の報告と打ち合わせを行う。また、日本整形外科学会学術集会と日本整形外科学会基礎学術集会に参加し情報を収集する。

Causes of Carryover

日本整形外科学会と日本整形外科学会基礎学術集会への旅費・参加費が予算よりも低い金額であったため5346円の次年度使用額が生じたと考えます。

Expenditure Plan for Carryover Budget

26年度の物品費として、液体窒素が13症例で21300円であった。27年度が20症例であると7症例分11469円が加算されるので、その分に割り当てる予定である。

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Published: 2016-06-01  

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