2016 Fiscal Year Annual Research Report
Behavioral and psychological symptoms of dementia (BPSD) among older people in long-term care facilities
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26860431
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
新井 明日奈 北海道大学, 医学研究科, 助教 (50421897)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 認知症 / 介護 / 高齢者 / 社会医学 / 社会福祉 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、介護老人福祉施設、地域密着型介護老人福祉施設、介護老人保健施設および認知症対応型共同生活介護（グループホーム）における認知症高齢者の行動・心理症状（BPSD）の時点/期間有症率とその関連因子を明らかにするために、3年間の研究期間で縦断研究を実施するものであった。
初年度には、BPSDの有症率に関する文献調査、および、北海道A市とその近郊にある計10施設への調査協力依頼を行ない、質問紙を作成した。次年度には、ベースライン調査を実施するため、調査対象施設の入居者688人のうち、認知症高齢者の日常生活自立度判定基準I以上の方で、ご家族あるいは施設機関長を代諾者として同意を得た312人を対象に、施設職員への質問紙を用いて、入居者の基本属性、健康状況、生活環境、およびBPSDの代表的な12症状について尋ねた。その結果、欧米の先行研究に比較してBPSDの時点有症率はやや低かったものの頻度の高いBPSDの症状は同様であることを明らかにした。また、BPSDの時点有症率の関連因子やBPSDへの薬物療法の現状についても明らかにし、国内外の学会にて報告した。最終年度には、協力施設へのベースライン調査結果の報告と、国際学術誌への論文発表および国内学会発表を行なった。また、ベースラインから1年後となる追跡調査を実施し、入院や死亡による退居を除く237人から回答を得回答を得て、1年間の期間有症率を算出した。
本研究結果は、介護負担の大きな要因となっているBPSDへの適切な対処方法を確立するために有用な資料として活用できるものと考える。今後は、縦断データの分析を進めるとともに、本研究を基盤として、より長期の縦断研究へ発展させ、認知症高齢者の自立した生活の維持とQOLの向上に寄与するエビデンスを提供していきたい。
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