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2014 Fiscal Year Research-status Report

iPS細胞を用いた脳梗塞再生医療の臨床実用化に関する研究

Research Project

Project/Area Number 26861163
Research InstitutionKeio University

Principal Investigator

大木 宏一  慶應義塾大学, 医学部, 講師 (10348633)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2016-03-31
Keywords脳梗塞 / 神経幹細胞 / iPS細胞 / 幹細胞移植 / 機能障害 / 行動解析
Outline of Annual Research Achievements

脳梗塞の機能回復に向けての治療法として神経幹細胞等の移植療法が考えられているが,その際の適切な移植時期等の検討は行われていない.現在までに報告されている基礎実験では梗塞作成後1週間以内での細胞移植が行われているが,亜急性期での移植による効果を検討した報告はないため,本年度は梗塞作成の3週間後の亜急性期に細胞を移植する実験を行った.
具体的には,マウスにおいて40分間の一過性中大脳動脈閉塞にて梗塞巣を作成,その3週間後にiPS細胞由来の神経幹細胞を脳内巣周囲に移植,適切な時期に行動解析(staircase test)を行い,移植後11週後の脳切片での組織学的検討を行った.
行動解析においては,梗塞後8週(移植後5週)において,細胞移植群の方がvehicle 投与群に比して有意に機能障害が少なかったが(unpaired t-test p= 0.029),その後vehicle 投与群の機能障害も改善傾向となり,移植11週後では両群に差は認められなかった.
細胞移植群での移植11週後での細胞の生存を検討したところ,6匹中2匹で生存を確認し得たが,4匹では細胞は生着していなかった.
以上の結果より,梗塞後亜急性期のiPS細胞由来の神経幹細胞移植により移植後比較的早期において機能改善を認めたが,非移植群の機能も自然回復したために,移植による機能回復の効果の持続があるかは確認できなかった.また移植後に細胞が生着した個体は半数以下であった.

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

行動解析の結果を慎重にかつ長期に観察した為に,組織学的検討の開始が遅れた.

Strategy for Future Research Activity

今後は移植群と非移植群における梗塞体積の比較や,生着した移植幹細胞の分化を組織学的に検討する.併せて炎症の程度等を両群間で比較する予定であるが,脳組織をとりだした時点での行動解析では両群間に有意差を認めていないため,再度実験を繰り返し,機能障害に差を見出した時点(移植後5週)での脳組織を採取し,そのメカニズムを検討する必要性もあると考えられる.

  • Research Products

    (3 results)

All 2015 2014

All Presentation (2 results) (of which Invited: 2 results) Book (1 results)

  • [Presentation] 脳梗塞の幹細胞治療2015

    • Author(s)
      大木宏一
    • Organizer
      第14回日本再生医療学会総会
    • Place of Presentation
      パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)
    • Year and Date
      2015-03-19 – 2015-03-21
    • Invited
  • [Presentation] iPS細胞を用いた脳梗塞の幹細胞治療2014

    • Author(s)
      大木宏一
    • Organizer
      第32回神経治療学会総会
    • Place of Presentation
      東京ドームホテル(東京都文京区)
    • Year and Date
      2014-11-20 – 2014-11-22
    • Invited
  • [Book] 最新臨床脳卒中学(上)2014

    • Author(s)
      大木宏一
    • Total Pages
      6
    • Publisher
      日本臨床社

URL: 

Published: 2016-06-01  

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