2015 Fiscal Year Research-status Report
フッ素、カルシウム含有材料による人工う蝕象牙質内層の再石灰化誘導とABRZの評価
Project/Area Number |
26861590
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Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
Principal Investigator |
井上 剛 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (40431928)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 耐酸性の向上 / 歯質強化 / フッ素 / カルシウム |
Outline of Annual Research Achievements |
初年度で得られた研究結果を基に、国内及び海外での発表を実現した。 得られた内容としては、人工的に作成したう蝕象牙質内層に対して、フッ素、カルシウム及びリンを含有した1液性のFCP-Complexを臨床の状況を考慮して30秒間塗布することで、その後に行う酸ー塩基処理に対する抵抗性を増大させることが確認できた。また走査型電子顕微鏡を用いた表層における成分分析(EDS)の結果、他のグループ(フッ化ナトリウム溶液)に比べて表層におけるフッ素やカルシウムの含有率の上昇が確認できたことから、脱灰抑制の強化の結果と合わせることで、FCP-Complexが持つ歯質強化能力の評価が、明視化出来たこととなった。これまでの研究では樹脂含浸層直下に耐酸塩基抵抗層であるAcid-base resistant Zoneの存在が確認されており、フッ素による肥厚などの効果も評価されていたが、この結果によりAcid-base resistant zoneの存在や強化のみならず、さらに脱灰の影響を受けているう蝕象牙質内層の強化が行える可能性が示唆されたこととなる。 また、コンポジットレジンを用いた歯質接着性の評価に関しては、早期と長期との評価を進行しており、早期のデータに基づく発表を行った。この実験では当初予期していた、FCP-Complex塗布による接着力の低下は統計学的な有意差が出るほどのものではなく、低下傾向を示した程度であった。実際の数値としては微小引張り試験の結果、塗布したものが44MPaに対し塗布してないものは48MPa程度であった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
人工的に作成したう蝕象牙質内層に対して、フッ素、カルシウム及びリンを含有した1液性のFCP-Complexを臨床の状況を考慮して30秒間塗布することで、その後に行う酸ー塩基処理に対する抵抗性を増大させることが確認できた。また走査型電子顕微鏡を用いた表層における成分分析(EDS)の結果、他のグループ(フッ化ナトリウム溶液)に比べて表層におけるフッ素やカルシウムの含有率の上昇が確認できたことから、脱灰抑制の強化の結果と合わせることで、FCP-Complexが持つ歯質強化能力の評価が、明視化出来たこととなった。これまでの研究では樹脂含浸層直下に耐酸塩基抵抗層であるAcid-base resistant Zoneの存在が確認されており、フッ素による肥厚などの効果も評価されていたが、この結果によりAcid-base resistant zoneの存在や強化のみならず、さらに脱灰の影響を受けているう蝕象牙質内層の強化が行える可能性が示唆されたこととなる。 また、コンポジットレジンを用いた歯質接着性の評価に関しては、早期と長期との評価を進行しており、早期のデータに基づく発表を行った。この実験では当初予期していた、FCP-Complex塗布による接着力の低下は統計学的な有意差が出るほどのものではなく、低下傾向を示した程度であった。実際の数値としては微小引張り試験の結果、塗布したものが44MPaに対し塗布してないものは48MPa程度であった。またさらに3ヶ月保存した結果を現在発表予定としている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は得られた内容を元にさらに研究を進めることと、研究結果をまとめて雑誌に投稿することを最終年度の目標とする。
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Causes of Carryover |
当初計画していた物品費が安く捻出出来たため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
学会発表(海外)を最終年度に控えていることと、論文掲載費用が必要であることで、次年度に繰り越した。
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