2015 Fiscal Year Research-status Report
がん患者の褥瘡ケアに対する遠隔看護コンサルテーションシステムの開発と有効性の検証
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26861907
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
熊田 奈津紀 北里大学, 看護学部, 助教 (50614187)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 遠隔看護 / 在宅看護 / ICT / 褥瘡 / 地域包括ケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は皮膚・排泄ケア認定看護師(以下WOCNとする)が、遠隔地から訪問看護師へ褥瘡ケアに関するコンサルテーションを提供する遠隔看護コンサルテーションを開発し、訪問看護ステーションをフィールドとした介入研究により、その有用性及び将来の実用可能性について検討することを目的としている。
これまでに1) 遠隔看護コンサルテーションに使用するシステムとしてWOCNケアルームと患者宅をインターネットで接続し、ビデオ通話を用いて褥瘡ケアに関するコンサルテーションを提供する遠隔看護コンサルテーションシステムを構築した。2) WOCNが遠隔看護コンサルテーションシステムを用いて、患者のフィジカルアセスメントを行い、患者・家族と訪問看護師に対して、褥瘡のケア方法の提案、指導を行う遠隔看護コンサルテーションプロトコルを作成した。3) 平成27年度からはシステムの有用性検証のための介入研究を開始した。1事例に対して介入を行い、訪問看護師4名を対象に遠隔看護コンサルテーションの有用性に関するグループインタビューを実施した。WOCNはプロトコルに沿って、ビデオ通話上で患者と家族に困っていることや希望を聞き、訪問看護師に現在のケア方法等について確認した。創状態の評価とともに、ずれ予防、背抜きの方法、栄養管理、正しい薬剤使用方法等について情報提供を行った。訪問看護師へのインタビューからは、遠隔看護コンサルテーションの実施により「家族の力になれたと感じている、正しい知識を習得できた、ケアの方向性を確認・修正する機会となった」との意見があった。その一方で家族の経済的負担などを懸念する意見も聞かれた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成27年度の目標は、遠隔看護コンサルテーションシステムの有用性検証のための介入研究の実施であった。これに対しては調査方法、調査項目、分析方法を検討し、研究者所属施設の倫理委員会の承認を経て、介入研究を開始することが出来た。しかし介入を行った事例数は1事例と少なく、次年度も継続してデータ収集を行っていく必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
遠隔看護コンサルテーションの有用性及び将来の実用可能性について検討するための介入研究を継続して行う。データ収集をより効率的に行うため、本研究での取り組みを紹介するホームページを作成し、ホームページからも研究参加者の募集を呼びかける。研究成果についても順次ホームページへ掲載し、情報を発信していく予定である。
これまでの訪問看護師へのインタビュー調査から、訪問看護師の在宅褥瘡ケアに関する学習ニーズが明らかとなったため、遠隔看護コンサルテーションと合わせて、在宅蓐瘡ケアの主要ポイントを整理しホームページに紹介する。同時に訪問看護師対象の勉強会を地域で開催し、将来の褥瘡に関する地域包括ケアシステムの構築へつなげることを目指す。
次年度で研究期間が終了するため、次の課題として褥瘡ケアに関する訪問看護師支援アプリを作成していくことを構想している。現在開発、運用が行われている遠隔医療支援アプリの調査を行い、本研究で開発した遠隔看護コンサルテーションシステムをアプリとして運用していくための方策や改良点についても明らかにしていく。
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| Causes of Carryover |
3事例への遠隔看護コンサルテーションシステムの有用性検証のための介入を計画していたが、実際に介入が行えたのは1事例のみであり、介入、調査のための費用が予定していたより少額となった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
介入研究継続のための費用、システム改良、ホームページ作成運用のための費用とする。また、訪問看護師対象の勉強会開催のための費用として、講師料、会場費、印刷費を予定している。遠隔医療支援アプリの調査および、関連学会での成果発表のための出張旅費を計画している。
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