2016 Fiscal Year Research-status Report
早期精神病性障害の初回入院患者に対する心理・社会的介入プログラムの開発
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26861948
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
光永 憲香 東北大学, 医学系研究科, 助教 (30431597)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 統合失調症 / 看護師 / 初回入院 / 心理支援プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまで、研究者らによって、統合失調症をはじめとする精神病性障害の患者に対し、看護師による心理・社会的なプログラムの開発 を目的に研究を実施し、その結果、プログラム実施について、その安全性と実施可能性が確認できた。また、対象者の満足度も大きかった。本研究の目的は、その心理・社会的なプログラムをより普及されるよう初回入院の患者に対象を特化し、現場の看護師が実施で きるような心理・社会的介入プログラムを開発することである。看護師が早期支援である心理・社会的介入プログラムを実践で きることで、医師や心理士のマンパワー不足を補い、より多くの患者へ質の高い精神科医療を提供できる。また、再入院率の低下など、医療 費削減の効果も考えている。平成26・27年度は、この実施してきたプログラムを、看護師が現場で実践できるよう修正するこ とに費やした 。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が 実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで（米国精神医学会が Psychiatric Se rvices in Advance誌にて発表：2015など）、これまで実施してきたプログラムのみでは、効果が現れにくい可能性が 考えられた。よって、本年度は、情報収集をはじめ、就労支援プログラムについての調査、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プログラム修正を実施してきた。これは、時間はかかるが効果のあるプログラムを実施するためには、必要なことであると考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
これまでの研究で実施してきた心理・社会的支援プログラムを、看護師が現場で実践できるようプログラムを修正することが必要にな った。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証された ことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで（米国精神医学会がPsychiatri c Services in Advance誌にて発表：2015など）、これまで実施してきたプログラムのみでは、患者への効果が現れにくい可能性 が考えられた。よって、これまでに情報収集をはじめ、就労支援プログラムの調査、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プロ グラム修正を実施した。現在は、プログラム評価について妥当性などを慎重に決めている。そのため、昨年度中に実際に患者にプログラムを実施するところまでは達成できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度は、実施する心理・社会的プログラムについて、効果的なプログラムになるよう修正をおこなってきた。就労支援プログラ ムも組み込めるプログラムにするべく、就労支援プログラムについての調査も実施してきた。現在、評価尺度の妥当性を調べている。この作業を本年度も続けプログラムを完成させて、現場の看護師への教育と実際の患者へのプログラム実施をしていきたい。 また、その前後での患者の効果測定とともに、看護師にもインタビューを重ね、看護師の実施しやすいプログラムへと修正していきた い。
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| Causes of Carryover |
これまでの心理・社会的介入プログラムでは効果が得られにくい可能性が判明し、プログラムの修正を行う必要が生じたため、当初予定していたプログラムを実施・評価、分析などを行い、発表や論文作成を平成29年度に行うこととした。以上の理由により、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度はプログラムを実施・評価、分析などを行い、発表や論文作成を行う予定であるため、そのための経費として使用する。
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Research Products
(1 results)
