認知症高齢者家族への介護自己効力感向上プログラムの波及効果評価

2015 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 26861974
• Research Institution: Konan Women's University
• Principal Investigator: 丸尾 智実 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (70438240)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: 認知症 / 家族介護者 / 老化 / 介入 / 介護自己効力感 / 抑うつ

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、認知症高齢者を自宅で介護する家族（以下、家族介護者）を対象に認知症介護の自己効力感の向上を目的としたプログラム（以下、SE向上PGM）を実施し家族介護者の自己効力感と抑うつへの効果と要介護者への波及効果を検証することを目的とした。
対象者は、介護保険施設のデイサービスを利用している要介護者の家族介護者および認知症疾患センターで受診をしている家族介護者で、プログラムの参加を希望し、一定の条件を満たした主介護者とした。1クール全5回のSE向上PGMを計5クール実施した。計5クールの総対象者数は19人であった。対象者の平均年齢は65.4±12.4歳、介護平均年数は3.6±2.2年であった。参加者のほとんどが女性（17人, 89.5％）であった。平均出席回数は3.6±2.2回であった。対象者の抑うつは、SE向上PGM実施前は30.6±10.8点であったが、実施後は26.4±8.6点に低下した。また、介護自己効力感の認知症の症状に対応する自己効力感は、実施前は35.3±21.5点であったが、実施後は41±20.3点と上昇した。要介護者の波及効果としては、BPSDの著名な減少にはつながらなかったが、BPSDに対する対象者の負担感は軽減していた。
詳細な分析はこれからであるが、SE向上PGM実施前と比べて実施後に、対象者の抑うつが軽減し、認知症介護の自己効力感が向上する可能性が示唆された。一方、SE向上PGMの実施数を当初の予定より増やしたものの、対象者数が予定人数よりも少なかったこと、また参加した対象者からは募集方法の見直しを求める意見も寄せられたことから、SE向上PGM拡大に向けて更なる研究が必要であると考えられた。