在宅認知症高齢者を介護する家族のソーシャルサポートを活用した支援モデルの構築

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26861978
• Research Institution: Kumamoto University
• Principal Investigator: 安武 綾 熊本大学, 大学院生命科学研究部, 准教授 (40366464)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 認知症 / 高齢者 / ソーシャルサポート / 在宅 / 家族 / 介護者

Outline of Annual Research Achievements

【目的】在宅認知症高齢者の家族のソーシャルサポートと介護負担感の関連を明らかにすることを目的とし調査を実施した。【方法】調査対象者は、物忘れ外来、通所介護事業書、家族会のいずれかを利用している在宅で認知症高齢者を主に介護している家族に無記名自記式質問紙を作成し留め置き法による調査を実施した。調査期間は2014年12月から2015年3月であった。【結果】有効回答数は314名であった(回収率82%)。認知症高齢者の疾患名はアルツハイマー病が最も多く48.1%であった。つづいて、脳血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症、不明の順に多かった。介護負担感が高値群と低値群において、配偶者のソーシャルサポート得点に有意な差は認められなかったが、家族・友人のソーシャルサポート得点は有意な差が認められた（p<.05)。特に配偶者以外の家族と友人の「情報的サポート」「手段的サポート」はすべての項目で有意な差が認められた。【考察】在宅認知症高齢者家族介護者のソーシャルサポートと介護負担感の関連が明らかとなった。特に配偶者以外の家族と友人の「情報的サポート」「手段的サポート」が在宅認知症高齢者の家族介護者の介護負担感と関連があることが明らかになり、家族支援を行っていく際の示唆をえることができた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成27年度は、通所介護事業所に通い在宅で認知症高齢者を主に介護している家族にソーシャルサポートに関する調査を実施でき、分析結果をまとめることがでたためおおむね順調に進展している。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度は、通所介護事業所に通い在宅で認知症高齢者を主に介護している家族にソーシャルサポートに関する調査を実施できたため、分析結果を学会にて発表すること、認知症になっても暮らしやすいまちづくりのためのモデル構築についてソーシャルサポートの視点から地域包括支援センター専門職との検討を行う予定である。しかし、熊本地震のため、地域包括支援センターとの連携が予定どおりに進まない可能性も高いと考えられる。

Causes of Carryover

調査用紙の郵送費用が削減できたことにより次年度使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度は、地域包括支援センター専門職とのグループインタビューの逐語録作成のための費用の一部として使用する計画である。