遺伝学教育環境の構築―幼稚園でのアクション・リサーチを通して―

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26861995
• Research Institution: Tokai University
• Principal Investigator: 森屋 宏美 東海大学, 健康科学部, 助教 (80631845)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 遺伝教育 / ヒト遺伝学 / 遺伝継承 / 人の多様性 / 幼稚園 / 母親 / 教育媒体 / 教育プログラム

Outline of Annual Research Achievements

遺伝子/ゲノム解析技術の進歩に伴い、遺伝子を通して人を捉えるよう社会がパラダイムシフトしつつある。このため、世界保健機関は、すべての人に対し、ヒトの遺伝学の基本を教育する必要性を唱えている。近い将来、遺伝学的検査を活用するであろう成人期の市民や、将来を担う子どもに対しては、ヒトの遺伝学を学習する環境が必要であると考えた。
本研究は、ヒトを対象とした遺伝学教育環境の構築を目指し、幼稚園をフィールドに遺伝教育を展開しながら、よりよい教育方策について考察することを目的としている。これは、遺伝子研究の成果を活用する社会の遺伝リテラシーを高める上で意義がある。
現在の遺伝学教育環境に関する課題は、生涯に渡る継続した教育方法がないこと、遺伝学に関心のない人に対する教育導入の機会がないことである。本研究では、これらの課題解決のため、「親から子に伝える遺伝学」をテーマとした教育媒体を開発し、幼稚園に在籍する子どもと母親への適用を通して、効果について検証する。
研究を開始した本年度は、遺伝教育媒体を作成した。その内容は、①父親と母親に見立てた２色の色水を混ぜ合わせ、新たな色水を作成することにより「親子のつながり」について学習するもの、②洗濯バサミのつながった様子を家系図に見立て、自身と先祖との繋がりについて学習するもの、③ブロックで作られたティラノザウルスを使用し、そのブロック一つ一つを細胞に見立てながら遺伝学用語を学習するもの、以上3つのテーマを含むこととした。また、より活用しやすい教育媒体とするため、国内の遺伝教育に関する文献検討、初等・中等教育者とのワークショップへの参加、高校生への教育媒体適応を通し、教育媒体を修正した。
現在は、次年度の教育媒体を用いた教育プログラムの開催に向け、研究計画を倫理審査中である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究は、①「親から子に伝える遺伝学」をテーマとした教育媒体を開発し、②幼稚園に在籍する子どもと母親への適用を通して、③効果について検証することを目的としている。
本年度は、教育介入に向けた教育プログラムの準備（①）を実施し、次年度からの教育介入に備えた。教育プログラムは、遺伝教育の課題解決を意図して作成した。課題のひとつ目は、継続学習の問題である。そこで、継続学習につながる工夫をした。具体的には、日常生活雑貨を用いた教育媒体により、家庭でも手軽に始められるようにした。また、親子をユニットとした教育形式とすることにより、育児をする過程が遺伝教育となることを期待した。課題のふたつ目は、遺伝学に関心のない対象者に対する学習導入の問題である。そこで、学習後に肯定的気分がもたらされるかを評価することが、学習導入に役立つと考え、教育の評価尺度として、肯定的気分・肯定的自動尺度を選択した。
次年度以降、教育介入（②）及びこれらの課題の視点から評価をする（③）予定である。

Strategy for Future Research Activity

本研究課題の今後の推進方策について、課題は、2点ある。
ひとつ目は研究デザインの問題である。当初より、アクション・リサーチを用いた研究計画について、アクション・リサーチの専門家により助言を得る計画としていた。実際に得た助言からは、遺伝学に対する学習動機が弱い研究協力者から、遺伝学に対するニーズを見極めることに困難が予想されることが分かった。国内でアクション・リサーチ経験者が少ない中、本研究では、計画段階から研究の実現性について、実施に先駆け具体的に検討出来た。結論として、研究デザインを当初計画のアクション・リサーチから、介入研究に変更することとした。
ふたつ目は、研究の倫理的配慮の問題である。当該施設の倫理審査にて、遺伝教育により血縁以外の親子関係を否定する可能性がないか、これへの対応をどうするのか、検討するように助言を受けている。今後は、教育介入について、客観的かつ科学的根拠を強調した教育プログラムとなるよう修正に取り組む予定である。

Causes of Carryover

研究事務員の募集から内定までの期間が、当初計画より遅延した為、次年度への繰越し金が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

研究デザインの変更に伴い、研究協力施設数及び研究参加者数を、当初計画より3施設30名増やす予定である。このため、新たに150千円(1施設50千円×3施設)の謝金請求が見込まれる。

Research Products

• [Presentation] Reaction of maternity generations to human genetics in Japan (2014)
  • Author(s): H.Moriya, S.Izumi, M.Mizoguchi, S.Mori, R.Inoue, N.Terayama, H.Jono, R.Aoki, K.Takahashi, I.Inoue
  • Organizer: European Meeting on psychosocial Aspects of Genetics 2014
  • Place of Presentation: Milan,Italy
  • Year and Date: 2014-05-31 – 2014-06-03