2015 Fiscal Year Annual Research Report
統計的分類手法を用いた木材消費経路を決定する社会経済因子の解明
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26870181
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
加用 千裕 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 助教 (50550183)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 木材消費 / 社会経済因子 / クラスター分析 / 判別分析 / パネルデータ分析 / OECD / BRIICS / 地球温暖化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
林業経済学および木材産業に関する専門家との研究会を実施し、木材消費量に影響する可能性のある社会経済因子として、経済水準（1人当たりGDP）、人間開発指標（Human Development Index: HDI）、前年からの人口変化率、人口密度、都市化率（総人口に占める都市人口の比率）、森林率（国土面積に占める森林面積の比率）、時間トレンド等を選定した。それらの社会経済因子を独立変数、用途ごとの1人当たり木材消費量（製材、合板、木質ボード、紙・板紙、木質燃料）を従属変数とする判別分析およびパネルデータ分析を行った。
その結果、経済水準の上昇は、製材と木質燃料の高消費経路国へ、合板、木質ボード、紙・板紙の低消費経路国へ導く可能性があることが分かった。また、人口密度の増加や都市化率の上昇は、製材、合板、木質ボード、紙・板紙、木質燃料の低消費経路国へ寄与し、森林面積の増加は、製材、合板、木質ボード、紙・板紙、木質燃料の高消費経路国へ誘導する傾向が明らかになった。すなわち、経済発展、人口分布、森林管理の状況は、木材の低消費経路国の実現に向けて政策導入を検討すべき重要な社会経済現象であることが解明された。
また、これらの分析結果において、特に経済水準と木材消費量との関係に着目し、1人当たりGDPに対する1人当たり木材消費量の変動および人口予測値を用いて、日本および世界における経済発展に伴う木材消費量の将来予測を2050年まで行った。さらに、木材消費に伴う地球温暖化影響（炭素貯蔵効果、材料代替効果、燃料代替効果）を2050年まで推計した。
これらの研究成果を査読付き学術論文として公表し、学会・シンポジウム等で積極的に発表を行った。
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