ソーシャルメディアによる自殺関連情報の拡散は、自殺を引き起こすか？

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26870387
• Research Institution: Okayama University
• Principal Investigator: 三橋 利晴 岡山大学, 大学病院, 助教 (30716890)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 自殺予防 / ソーシャルメディア

Outline of Annual Research Achievements

ソーシャルメディアから自殺に関する書込み数（Tweet数）を抽出するためのツールを提供している企業の検討を行った。当初は、米国TOPSY社に依頼する予定であったが、予算や手続き上の問題などがら、ホットリンク株式会社の「クチコミ＠係長」というサービスを用いることに決定した。
次に、このツールにおいて自殺に関する書込み数（Tweet数）を出来るだけ、ノイズが少なく、かつ、簡易に取得するための検索語・検索条件を検討し、2011年1月1日以降のTweetについて、収集を行った。検索語としては、予防的な書込み（Tweet）も抽出するようにした他、「死にたい」等の「自殺」を直接含んでいない語の抽出も必要であると判断した。
他に、次の2点について文献的な検討を行った。（１）自殺に関する書込み数（Tweet数）は、全体の書込み数（Tweet数）や曜日の変動によって強く影響を受けるため、それを除去する方法、（２）ソーシャルメディアと自殺に関する既存研究

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初予定していた米国TOPSY社を利用出来なくなったため、新たな企業の選考が必要となり、遅れが生じた。最終的に契約したホットリンク社ではユーザサポートが充実しているため、遅れを取り戻すことが可能と考える。

Strategy for Future Research Activity

遅れを取り戻し、当初の研究計画に沿うように、研究を遂行する予定である。日々の自殺に関する書込み数（Tweet数）について外因影響（曜日・全体の書込み数など）を除去した数値で、データセットを作成し、自殺に関する書込み（Tweet）の推移等について検討する。次に、人口動態統計死亡票のうち自殺死亡を統計法第 33 条の規定に基づいた提供の申出を行い、取得する。これを自殺に関する書込み（Tweet）のデータセットと連結させ、検討を行う予定である。

Causes of Carryover

ホットリンク社に支払っているツール使用料について、「月額使用料×使用月数」を平成26年に一括で支払うものとして、算定していたが、実際は毎月の支払となっている。使用予定期間（現時点）は、平成26年12月～平成27年5月である。そのため、平成27年支払分相当額が次年度使用額として発生した。

Expenditure Plan for Carryover Budget

ホットリンク社に支払っているツール使用料のうち、平成27年4月分・5月分として使用される予定である。また、追加でデータ取得する予定で有り、その対価としても使用する予定である。