2017 Fiscal Year Research-status Report
社会的認知理論を応用した親子防煙教育プログラムの開発
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26870492
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Research Institution | The University of Shiga Prefecture |
Principal Investigator |
川端 智子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 助教 (10599666)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 青少年 / 喫煙要因 / 喫煙防止要因 / 構造方程式モデリング / 喫煙防止教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
親子防煙教育プログラム開発するために青少年の喫煙関連要因を明確化することを目的に2つの段階で実施した. まず第1段階として,未成年の喫煙防止教育の方策を検討することを目的に国内外計64文献を抽出し,未成年の喫煙要因および喫煙防止要因を検討した. その結果,未成年の喫煙を防止するためには,【社会全体として子どもを喫煙から守るための環境整備】,【良好な親子関係】,【子どもをサポートする立場にある親が,健康や喫煙に対する正しい知識を備えていること】,【ストレスマネジメントや感情コントロールの方法の習得】,【喫煙防止教育の際には,能動喫煙と同じぐらい受動喫煙を丁寧に扱うこと】,【喫煙の勧誘に対して断る自己効力感を高めること】が重要であると考えられた. 第2段では,第1段階で明らかになった喫煙要因をもとに独自に作成した質問紙(72項目)を使用し,青少年の喫煙開始要因と喫煙開始年齢との因果モデルを作成することを目的に実施した.その結果,【自己嫌悪感】,【不適切な養育環境】,【青少年の喫煙に対する周囲の規範意識の低下】,【喫煙はストレス解消であるという認識】,【喫煙の怖さに関する知識不足】の5つの喫煙開始要因が喫煙開始年齢の低下に影響していた.直接,喫煙開始年齢に影響していた要因は,【喫煙の怖さに関する知識不足】であり,他の要因はこの要因を介し,間接的に影響していた. 次に,非喫煙経験者には,第1段階で明らかになった喫煙防止要因をもとに,独自に作成した質問紙(24項目)を使用し,青年期の非喫煙経験学生における喫煙防止要因を明らかにすることを目的に実施した.探索的因子分析より【喫煙への否定的な考え】,【良好な親子関係】,【喫煙しないように見守られる環境】の3因子が抽出された.以上から,効果的な教育のために,保護者は,子どもの喫煙に注意を払い,子どもの喫煙に対し介入していく必要性が示唆された.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
親子防煙教育プログラム開発するために青少年の喫煙関連要因を明確化することができた。これらの要因が明らかになったことで、今後の教育プログラム作成のエビデンスが得られたと考える。今後はこれらの要因をエビデンスとして、親子防煙教育プログラム開発を開発する。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、青少年の喫煙関連要因をエビデンスとしたプログラムを作成し、介入研究を行いプログラムの有効性を検証する。
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Causes of Carryover |
本年度は介入研究の実施を行わなかったため、使用額が少なくなった。 次年度は、介入研究が必要なためこれを使用する。 また、研究結果の発表等の経費とすることを予定している。
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