電気情報に基づいた住宅ライフログ推定による単身高齢者の生活の安全・健康確保支援

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26870541
• Research Institution: Nippon Institute of Technology
• Principal Investigator: 樋口 佳樹 日本工業大学, 工学部, 准教授 (80644814)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: ライフログ / 消費電力量

Outline of Annual Research Achievements

単身高齢者世帯に対して、見守りサービスへの関心度等についてのアンケート調査と、消費電力量とライフログの相関関係の分析を行った。
１．白十字訪問看護ステーション暮らしの保健室へのヒアリングとアンケート調査
暮らしの保健室9名(新宿区，秋山正子代表),研究室学生宅の高齢者9名，計18名に見守りサービスについてを含めた、全6項目47問を依頼し、高齢者の実態調査を行った。結果より、世帯構成は、独居8人,日中独居3人と半数以上であり、常時あるいは一時的に孤立している人が61%であった。現在抱えている不安について、83%の高齢者が「不安がある」と答え、「身体的な不安」が42%と一番多く挙げられた。受けたい見守りサービスは、訪問50%,配食16%,会話17%と83%が、人との対話や交流といったサービスに関心が高いことがわかる。また必要ないと答えた人の多くは、「いまは必要を感じない」が一番多く56%であった。見守りサービスでは、人との対話,交流といったサービスに関心が高いことが分かった。
２．消費電力量から単身高齢者の在/不在を判定する方法及び検証
新宿区在住67歳の単身高齢者を対象とし、住宅の消費電力量及び活動量(非利き腕に装着)の計測を行った。在/不在の検証結果より、高齢者の在/不在を在37%,不在37%の精度で判定できる事が判明した。単身高齢者は、在室時間であっても、電化製品を使用していない時間帯が多いため、学生の一人暮らしの結果（平成25年実測）と比べて、低い相関関係となった。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

訪問看護ステーションの協力により、アンケート調査と単身高齢者世帯の実測調査とも計画通り行うことができた。新たな課題の発見にもつながり、今後の方針が明確になった。

Strategy for Future Research Activity

平成26年度実測では、1名の単身高齢者に対して、秋期の実測を行ったが、消費電力量と在／不在の判定との相関については、季節による特性があることが示された。したがって、平成27年度は、実測する単身高齢者世帯を4件程度に増やすとともに、エアコンの使用がある夏期の実測を行う。
また、平成26年度に作成した解析アルゴリズムの精度確認を行い、季節による違いを踏まえたアルゴリズムの補正を行う。

Causes of Carryover

当該年度は、実測対象となる高齢者世帯を絞り、より精度の高い実測を行った。これにより、一部の測定器の購入を次年度に購入することとした。次年度は、測定対象を広げることにより、追加で機器を購入する予定である。具体的には、代謝量測定器等が該当する。

Expenditure Plan for Carryover Budget

複数の単身高齢者世帯に対して、代謝量測定器と消費電力量センサーを設置し、単身高齢者世帯の消費電力量と活動量との相関について分析する。