2016 Fiscal Year Annual Research Report
Health economic evaluation of strategies for the prevention and treatment of osteoporosis
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26870670
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Research Institution | Kobe Pharmaceutical University |
Principal Investigator |
森脇 健介 神戸薬科大学, 薬学部, 講師 (10514862)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 費用効果分析 / 骨粗鬆症 / 医療経済 / 骨折予防 |
Outline of Annual Research Achievements |
①レセプトデータ解析:骨粗鬆症患者のレセプトデータを用いた探索的な統計解析を実施し、大腿骨近位部骨折や椎体骨折といった骨粗鬆症性骨折1件あたりの医療費の推計を試みた。本検討により得られた成果は、骨粗鬆症治療の費用効果分析のモデルにおけるパラメータ推定値として活用することが可能と考えられた。 ②費用効果分析の実施:本研究課題を通して構築されたモデルに基づき、骨粗鬆症領域の様々なリサーチクエスチョンについて、費用対効果の評価を実施した。まず、一次骨折予防を目的とした骨粗鬆症健診・治療の費用効果分析を実施し、60歳以降の高齢女性に対する検診・ビスホスホネート治療は費用対効果に優れることを示した。また、過度の飲酒、現在の喫煙、家族の大腿骨近位部骨折受傷歴のうち、1つの危険因子を有する場合、より若い55~59歳の集団においても費用対効果が良好であることを明らかにした。次に、大腿骨近位部骨折受傷者に対する二次骨折予防治療の費用効果分析を実施し、骨折リエゾンサービスのもとでのビスホスホネート治療が費用効果的であることを示した。さらに、複数の危険因子を有するハイリスク集団においては、費用節減効果が期待できることを明らかにした。これらの成果は、診療上・医療政策上の意思決定を支援するものと期待される。 ③骨粗鬆症の費用効果分析における課題:一連の取り組みを通じて、骨粗鬆症治療の費用対効果評価を行う上での課題を整理した。感度分析の結果、大腿骨近位部骨折に関連するパラメータがICERの推定に大きく影響することがわかった。また、治療の継続年数、再治療の条件、治療継続率などの条件にも不確実性があり、今後、実臨床を反映した条件設定を議論する必要がある。
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