2014 Fiscal Year Research-status Report
集団行動における行為の主体感と行動モニタリングの変容メカニズムの解明
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26870752
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| Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
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Principal Investigator |
木村 健太 独立行政法人産業技術総合研究所, ヒューマンライフテクノロジー研究部門, 研究員 (40589272)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 行動モニタリング / 行為主体感 / エージェンシー感 / フィードバック関連陰性電位 / 集団意思決定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度の研究では、実験室に社会的状況を導入して参加者の脳波、自律神経系活動を計測する実験的基盤を確立すること、確立した実験状況での集団意思決定における行動モニタリング機能について検討することを目的とした。この目的のため、3名が同時に集団意思決定に従事する実験課題を作成した。集団意思決定課題では、3名の小集団が2枚のうち1枚のカードを様々な意思決定方法により選択する。選択したカードには金銭的な獲得・損失が伴い、これは小集団の各個人のボーナスから増減される。本年度の研究では、小集団が多数決によりカードを選択する状況における行動モニタリングを検討した。多数決では、小集団のメンバーが個別にカードを選択した後に各人のカード選択が開示され、3名中2名か3名全員が選択したカードを集団の選択として適用した。このとき、個別の選択は他者との選択の関係性により、全会一致、多数派、少数派に分けることができる。各条件における金銭結果呈示時の脳波に時間周波数解析を行うことでθ帯域の活動を計測した。実験の結果、金銭結果が損失のときに獲得に比べて結果呈示時のθ帯域活動が大きく、行動結果呈示時のθ帯域活動が行動モニタリングにおけるエラー検出を反映するということが分かった。加えて、平成27年度の研究計画である集団メンバーの確信度を検討する研究の下準備として、2枚のカードの獲得・損失確率を操作した行動実験を実施した。実験の結果、2枚のカードのうち獲得・損失確率を学習可能な条件では、多数決により決定される集団の選択及び個人の選択は獲得確率の高いカードに集中した。この予備的検討により確信度の操作が集団意思決定状況であっても有効であることが分かった。今後の研究は、このような学習事態における脳波の計測を行うことにより、集団意思決定状況における行為の主体感及び行動モニタリング機能の変容を検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度の研究目的は、実験室に社会的状況を導入して参加者の脳波、自律神経系活動を計測する実験的基盤を確立すること、確立した実験状況での集団意思決定における行動モニタリング機能について検討することであった。この中で、実験室に社会的状況を導入する点、そのような社会的状況において参加者の脳波を計測する点については、実験を遂行する段階にまで基盤の確立が完了している。一方、自律神経系活動の計測環境についてはいまだ設置が完了していない。このため、研究計画はおおむね順調に進展しているものの、改善の余地は残されているものと自己評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究では、本年度確立した実験環境を利用して様々な社会的状況、課題状況における個人の行動、脳波、自律神経系活動の計測を行う。この目的のためには、自律神経系活動を計測するための実験環境の設置が急務である。今後の研究では、まず自律神経系活動の計測環境の設置を行う。次に、集団で行う課題において確信度を操作する研究計画を提案している。確信度については、平成26年度の予備的研究により実験的に操作可能であることが分かっている。しかしながら、このときの脳波を解析するためには多くの試行数が必要となり、妥当な脳波解析を行えるだけの試行数が現状の実験パラダイムで得られるかは明らかではない。そこで、今後の研究ではさらなる課題の予備検討を行うことにより、脳波計測を可能にする実験パラダイムの構築を目指す。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として、まずは研究遂行のための実験機器の購入が予定より少なかったことがあげられる。これは、平成26年度に研究代表者の所属が変更したにもかかわらず、以前の所属で実験を継続できることが所属異動後に明らかになったためである。また、初年度ということもあり研究成果の発表の水準にまでは達しなかったこともあり、学会などへの旅費が予定よりも少なかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後の使用計画としては、初年度の研究成果を積極的に発信するために学会参加及び国際誌投稿にかかる英文校正費用などを増やすことを計画している。加えて、過去の所属で実験を遂行するだけではなく、現所属において研究を遂行するためにも新たな実験機器の購入を計画している。さらに、構築した実験環境において多くの実験を実施するために、参加者への謝金を増やす。
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