2014 Fiscal Year Annual Research Report
教員養成に携わる若手大学教員の「教師教育者」としての課題に関する調査研究
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26885025
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
山辺 恵理子 東京大学, 大学総合教育研究センター, 特任研究員 (60612322)
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Project Period (FY) |
2014-08-29 – 2016-03-31
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Keywords | 教師教育者 / 教師教育 / 教員養成 / 大学教員養成 / 教師の専門性開発 / ファカルティ・ディベロップメント / 国際情報交換 / ベルギー・オランダ |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の1年度目の研究実績としては、以下の作業を完了させた: 1.海外の「教師教育者」の専門性およびその開発に関する研究動向のレビュー 【実施時期】2014年10月~2015年2月【意義】当該分野の研究は比較的新しく、国内の研究の蓄積があまりないことに加えて、日本語訳された研究も少ない。従って、英語等で発表されている文献を収集し、レビューすることが第1のステップとして必要不可欠である。【成果発表】2015年9月の日本教師教育学会にて口頭発表を行う予定。 2.教師教育および教師教育者の専門性を研究する海外の研究者3名へのヒアリング調査 【実施時期】2015年3月【概要】教師教育者の専門性に関する重大な研究を発表しているベルギーおよびオランダの研究者3名に対し、ヒアリング調査を実施した。そこでは、海外の教師教育者養成の動向について改めて確認したのち、教師教育者の課題として日本独自のものについて議論したうえで、2015年度から開始する国内の教員養成に携わる若手大学教員(教師教育者)へのインタビュー調査の形式や方法について助言をいただいた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本プロジェクトの2014年度の最大の課題は、研究実施計画に記載した「テキスト研究」(海外の先行研究のレビュー)であったが、それは概ね達成された。 なお、当初の予定では、大学教員の教育者としての能力発達を目指す、いわゆる日本で言うところのファカルティ・ディベロップメント(以下、FD)をも関連分野として捉え、その先行研究をレビューする計画であったが、①教師教育者の専門性およびその発達は、むしろ教師の専門性およびその発達の議論と連動する部分が非常に多いこと、また、②FD、とりわけ大学教員の専門性発達に関する先行研究に比べて、教師に関するそれの方が遥かに蓄積があること、の2点を踏まえ、2014年度はまず教師の専門性およびその発達に関する先行研究で言われていることを参照し、教師教育者に関する研究で言われていることとの比較を行うことに重点をシフトした。 また、コンピテンシーリストの作成に当たっては、そうしたものを作成することの危険性について国内外の研究者が論じていることを把握しつつも、2015年度のインタビュー調査の際に参考にするために作成した。
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Strategy for Future Research Activity |
【2015年4-6月】(1)海外の先行研究をレビューしたもののまとめ →学会発表①へ(2)2014年度に実施できなかったノルウェーの教師教育学研究者1名へのヒアリング調査の実施(3)4名の海外の教師教育学研究者らへのヒアリング調査の内容の整理・まとめ →論文①へ 【2015年7-9月】(1)国内の、教員養成に携わる若手大学教員5名へのインタビュー調査の実施(2)ATEE(ヨーロッパ教師教育学会;8月)への参加、追加のヒアリング・資料収集 →論文①へ(3)学会発表①(日本教師教育学会にて、教師教育者の専門性発達に関する国際動向について発表予定;9月) 【2015年10-12月】(1)インタビュー調査の結果の整理・分析(2)国内の、教員養成に携わる若手大学教員5名へのインタビュー調査(追加調査)の実施、整理・分析(3)論文①(海外の教師教育学研究者らへのヒアリング調査の結果、およびATEEで収集した資料・情報を補足しつつ、学会発表①で発表した内容をリバイズして、日本教師教育学会年報に投稿予定)(4)オランダ・ユトレヒト大学における教師教育者養成者のための研修(Train-the-trainer workshop;11月)への参加 【2016年1-3月】(1)学会発表②(国内でのインタビュー調査の分析結果について、2016年のATEEでの口頭発表応募予定)
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