交通システムの省エネルギー化-陸上交通機関のエネルギー特性と便益性の分析-

1985 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 60045033
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 曽根 悟 東京大学, 工, 教授 (10010711)
• Keywords: 個別輸送システム / 公共輸送システム / 自家用乗用車 / バス / 鉄道 / 省エネルギー運転法 / 回生ブレーキ / 饋電システム / 工学的交通政策 / 技術開発指針 / 高速化

Research Abstract

実質的に3年間継続して行った最終年度で、本研究の主題である、エネルギー消費率の高い個別輸送機関から、これの低い公共輸送機関への規制によらない誘導により、全体としての省エネルギー化と便益性の向上を図ることの可能性、方策および効果などを、前年度までの研究も含めてとりまとめ、意見交換を進めることを中心に、個々の公共交通システムに関する省エネルギー化や便益性向上等に関する下記のような項目に関しても検討し、有効な方策を得た。これらの結果をとりまとめて、総合的に見た便益・エネルギー特性改善のための交通政策基本方針の策定に向けての提言を行った。具体的内容の概要を以下に示す。
(1)自家用乗用車からバスや鉄道への転移を図ることは、付随エネルギーやトリップ長の増加、誘導のための高速化や快適性向上に伴うエネルギー原単位の増加などを考慮に入れても十分に効果的で、高速化を中心とする現実的なサービス改善で、控え目に見積っても全体の約11%、年間43兆kcal程度のエネルギー節減が得られ、モビリティーも向上する。
(2)エネルギー特性のほか、エネルギー資源の種類,安全性,土地利用効率等の面でも有利な鉄道の特性領域を低密度側に拡大することの必要性を明らかにするとともに諸方策を提言し、便益性向上のためのソフト的検討の結果、相互接続を考慮したダイヤグラムにより大幅な利用者無駄時間の短縮が実現できるダイヤ作成法の基本を確立した。
(3)鉄道自体の省エネルギー化のために、代表的な全ての制御方式に対し消費電力量を最小にする運転方法を求めるとともに、回生ブレーキの能力を有効活用するための饋電システム側の改善策をまとめた。
(4)技術開発指針を含む交通政策を工学的な観点から長期的に確立する必要性を指摘し、具体的な公共交通育成につながる提言を行った。

Research Products

• [Publications] 電気学会電気鉄道研究会. RAT85-2. (1985)
• [Publications] 電気学会システム・制御研究会. SC85-14. (1985)
• [Publications] エネルギーシステム・経済コンファレンス. No.3. (1986)