アジアにおける稲作技術変化と経営対応(東南アジアと日本との比較研究)

1986 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 61560251
• Research Institution: Tokyo University of Agriculture
• Principal Investigator: 藤本 彰三 東京農大, 公・私立大学の付置, 講師 (80147488)
• Keywords: 稲作技術変化 / 土地制度 / 経営対応 / 農地流動化 / 東南アジアの稲作経営

Research Abstract

本研究は2ケ年計画で実施中であり、東南アジアと日本における土地制度と稲作技術変化のパターンを整理し、個別農家の経営対応のあり方を類型的に解明することを目的としている。そのため、インドネシア,マレーシア,タイおよび日本で過去に実施した約1270戸の個別農家調査データの整理・分析と、日本における新たな実態調査を行っている。
本年度は、既存個別農家データのコンピュータ入力と新たなアンケート調査を実施した。既存の農家データとは、さまざまな方法で実施した過去の調査結果であるが、ほぼ同一の質問票を用いたので、稲作経営と技術に関する体系的なデータとなっている。その大量性のため、コンピュータ入力が加工・分析に必要不可欠な作業であった。データ入力はNEC-PC9801機でマルチ・プランを用いて行った。また、新たなアンケート調査とは、日本では機械化一貫技術体系が定着したにもかかわらず規模拡大的経営対応が遅れていることに着目し、農地流動化の停滞要因と今後の方向を解明するために実施したものである。この調査は岡山市農業委員会の協力の下で、同市西大寺地区において実施した。すなわち、昭和53年度より農用地利用増進事業下で設定した全ての利用権について検討を加え、59年度および60年度の2年間に設定された利用権の貸手および借手の両者に対し、ダイレクト・メイル方法によるアンケート調査を実施した。調査票を送付した貸手は189名,借手は158名の合計347名に達する。未だ調査票を回収中であり、最終的な回収率は50%位になると期待している。
来年度は、個別農家データを土地保有形態および経営規模別に類型化し、それぞれの階層における稲作技術と経営の特徴を明らかにする。アンケート調査結果の分析によって、農地流動化の問題点を指摘し、最終的には、国際的稲作経営発展方向を示す計画である。