1988 Fiscal Year Annual Research Report
名古屋市の都心ならびに都心周辺地域の土地利用の混合構造
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62580191
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| Research Institution | Miyagi Gakuin Women's University |
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Principal Investigator |
阿部 隆 宮城学院女子大学, 学芸学部, 教授 (80094936)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石澤 孝 信州大学, 教育学部, 講師 (90193309)
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| Keywords | 建物用途現況図 / 都心コア / 混合構造分析法 / 500mグリッド / 代表的用途 / 混合 / 分離関係 |
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| Research Abstract |
昭和64年度は昭和63年度の調査研究の結果定めた調査区域の中で、名古屋市の都市計画基礎調査の1つである、耐火建築物実体調査において都心部とされている地域について、建物用途現況図の分析と現地調査との比較検討を進め、その都心部の中でも都心コアと呼ばれている地域については、昭和63年度の調査結果を街区ごとにとりまとめた。その方法は、昭和63年度に行なった建物用途と建物階数の調査結果から、各街区ごとに最高の階数をもち、床面積も最大と思われる建物を特定し、その街区がその建物の用途によって代表され、その建物の階数がその街区における昭和63年現在での、都市地理学的に可能な利用密度を示すと考えた。都心コアでは民間業務施設が代表的用途である街区が約6割であり、圧倒的な比率を占める。共同住宅(マンション、アパート)がそれに次いで2割弱を占めるが、その分布は都心コアの北部から東部にかけてと南部に多く、堀川以西の西部にはほとんど見られない。次いで歓楽施設、宿泊施設が1割を越え、民間業務施設に隣接した街区において代表的用途となっていることが多く、栄4丁目や錦3丁目ならびに駅西の椿町などの特定街区に集中していることが認められる。これに対し専用店舗、一般店舗が代表的用途となっている街区は都心コアの1割に満たず、それもやや散在的に分布する。また予備校などの教育施設が高層化し、全体の3%の街区で代表的用途となっているのが注目される。
つぎに都心部について昭和42年、昭和51年、昭和61年度の3時点の「名古屋市建物用途現況図」を資料として、1辺約500mの1/4標準メッシュを計測グリッドとして、各グリッド内の土地利用(実際は施設用地)の有無を計測し、その結果を阿部(1976)の混合構造分析法で分析した。その結果名古屋市の土地利用分布には500mグリッドのスケールではほとんど混合・分離関係が認められないことが明らかとなった。
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