1989 Fiscal Year Annual Research Report
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62580232
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
長洲 南海男 筑波大学, 教育学系, 助教授 (90018044)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大高 泉 高知大学, 教育学部, 助教授 (70176907)
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| Keywords | 教師教育 / 教員養成 / 現職教育 / 理科教育 / 教員養成カリキュラム / アメリカの教師教育 / 教科専門科目・理科 / 教職専門科目 |
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| Research Abstract |
先ず日本の理科教師教育、特に理科教師養成教育に関する多くの成果より、顕著な数点を以下に記す。調査対象の全国54の4年制の国立の教員養成系大学・学部・分校の中53校が幼稚園を含んだ初等学校課程、13校が高校の特理課程を有し、分校を含めると、49校が初等学校課程と中学校課程理科を有する。理科教育を含んだ自然科学系全体の専攻の学生数は多いところで80人以上が4校、30-39人の学生数が15校で学校数としては一番多い。初等学校課程と中学校課程理科併せて4校は理科教育専攻を認めず、また理科教育専任の教官が0-1人の大学が11校もあることも問題である。免許法という標準があるが、教科教育専門と教職育専門科目各々を2次元にして全国の49の国立の教員養成系大学・学部をプロットすると、その重点の置き方で4グル-プに分けられた。これらの中、理科教育の中核ともなる理科教育法は免許法の最低基準の3単位が20校の約40%、4単位が27校の55%である。これら日本における理科教師養成教育の実態及び近年の日本における理科教師教育研究を整理総括し、英文にまとめ、平成2年1月ハワイでの日米科学協力事業「理科教師教育の日米比較研究」で発表した。他方、米国の理科教師教育については、質的研究としてIOWA大学のIOWA-UPSTEPを事例研究し、量的研究として、ワイスの全米理科教育実態調査より理科教師教育に関するデ-タをまた、マサイアス達の全米221の公立、私立の教員養成大学における最新の実態調査のデ-タ等を解析した。これら質的、量的両面からの分析により、米国は理科教員資格要件が州により多様であり、しかもそれらの中で、日本にない理科教師教育の理論と実践を統合するメソッドコ-スが重視されている。従って日米双方、同一の基準で比較出来る点と出来ない点がある。今後は、この比較の観点の明確化も含めた総合的、系統的な理科教師教育に関する日米の比較研究が緊急の課題である。
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Research Products
(2 results)
