健康観・保健行動の転換とその把握方法及び理論化に関する研究

1988 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 63400004
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 園田 恭一 東京大学, 医学部, 教授 (20009898)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 杉澤 秀博 東京都老人総合研究所, 社会学部, 研究員 (60201571) ; 吉田 亨 東京大学, 医学部, 助手 (80174936) ; 山崎 喜比古 東京大学, 医学部, 助手 (10174666) ; 佐久間 充 東京大学, 医学部, 助手 (90010066) ; 川田 智恵子 東京大学, 医学部, 助教授 (60010013)
• Keywords: ライフ・スタイル・チェンジ / ヘルス・プロモーション / セルフ・ケア / ホリスティック・ヘルス / 保健行動 / セルフ・ヘルプ / 共同作業所

Research Abstract

I 文献研究の結果からは、(1)ライフ・スタイル・チェンジやヘルス・プロモーションということにおいても、一般の人々が主体となった日常の健康管理や健康増進の高まり、ということばは評価できるものの、現状では個人主義的な追求が強くなりつつあること、(2)セルフ・ケアについては、その推進者が、政府・行政であるか、医師や専門家であるか、患者や一般人であるかによって「自助」のもつ意味が大きく異なってくること、(3)身体と心、西洋と東洋の医学の統合をめざしているホリスティック・ヘルスにおいては、内面的、神秘的なものへの傾斜が強まってきていること、などの問題点が明らかとなった。
II ヘルス・プロモーションに関連しては職域と地域での調査が実施された。このうち職域では2つの企業の従業員を対象として、健康状態、労働生活、ライフ・スタイル、保健行動の項目を中心に調査が行われ、役職別では部長、課長、一般の順で、また職種別では研究開発の部門で良好な健康状態や保健行動がみられ、仕事への生きがいや、満足度などがこれらに強く関連しているのではないかという結果が浮きぼりにされた。
地域を基盤としたヘルス・プロモーションということでは、日本では今日なお、行政主導、専門職中心の取り組みが支配的であり、その他近年では民間企業のこの分野への参入もみられ、営利追求の手段とされることによるゆがみということも問題となってきている。
III 日本におけるセルフ・ヘルプの動向として取り上げた共同作業所を対象とした調査においては、障害者の親の会や家族会が主体となって、通所施設や共同住宅といった生活を支える拠点づくりや、地域ケアの資源を作る取り組みなどの自主的活動が前面に出はじめてきており、これらを中核として、在宅の障害者と一般市民との連携や結びつきが形成されつつあることが明らかになった。