1988 Fiscal Year Annual Research Report
問題行動の相談技法に関する研究:とくに登校拒否に対する行動論的技法を中心にして
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63510061
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
河合 伊六 広島大学, 教育学部, 教授 (80040682)
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| Keywords | 登校拒否のタイプ / 登校拒否の判定基準 / 退学と学校ぎらい / 行動論的原則と技法 / 学校側からの対応の具体的技法 |
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| Research Abstract |
1.登校拒否の多様なタイプ。
登校拒否に関するわが国及び諸外国の研究文献と調査報告資料を収集して検討した。その結果、登校拒否については、就学前・小学校・中学校・高校などの発達段階に応じた種々のタイプがみられるほか、同じ発達段階に属する登校拒否児のあいだにも、本人の心身の特徴、本人を取り巻く学校・学級及び家庭の登校拒否に対する対応の仕方、専門機関でこれまでに受けた指導(治療)経過や内容及び技法について、さまざまな相違がみられた。
2.登校拒否の判定基準(とくに行動的基準)のあいまいさ。
登校拒否児と判定した事例のうちには、いわゆる「怠学」と判定すべき事例が含まれていたり、不登校期間の長い者だけへの限定がなされていたり、いわゆる「学校ぎらい」と同義に広く解釈する基準が適用されたりしていた。すなわち、登校拒否児と判定する基準があいまいであり、とくに行動的基準が明示されていない場合が多かった。そのため、研究文献や調査報告資料を相互に比較考察することが困難であった。
3.登校拒否に対する行動論的技法の研究開発の必要性。
収集した研究文献や調査報告資料について、とくに指導(治療)技法を中心に検討したところ、わが国で主に用いられている技法は(1)いわゆるクライエント中心のカウンセリング技法、(2)心理療法的技法、もしくは(3)常識的な対応と激励であり、(4)行動論的原則と技法の適用は、ごく僅かであった。そこでわれわれは、日本心理学会第52回大会(1988年10月、於・広島大学)のさいに「登校拒否の行動論的アプローチ」のテーマでシンポジウムを開催した。そのさい、家庭・学校・専門機関の協力と、とくに学校側からの行動論的技法による積極的な対応とその具体的技法の研究開発の必要性が強調された。
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Research Products
(1 results)
